Project/Area Number |
23K10410
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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Research Institution | Showa University |
Principal Investigator |
大塚 裕之 昭和大学, 保健医療学部, 講師 (70708544)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内堀 謙吾 昭和大学, 保健医療学部, 講師 (20967187)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
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Keywords | 脳卒中 / 共同運動 / 神経生理学 / stroke / synergy / coherence / EMG / plasticity |
Outline of Research at the Start |
脳卒中片麻痺では共同運動という不随意な筋収縮が観察され、QOLを低下させることが知られているがその神経基盤は不明である。我々は共同運動の神経基盤を明らかにするために、神経生理学的な研究および介入のための基礎的研究を行い、将来の脳卒中患者への介入試験の基盤となる知見を得たいと考えている。
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Outline of Annual Research Achievements |
脳卒中は全世界で年間1,700万人が発症し、運動機能障害が長期的に残存しやすい疾患である(Feigin 2014; Crichton 2016)。運動麻痺の特徴として、「共同運動」というパターン化された異常な筋収縮が挙げられる(Brunnstrom 1966, Fugl-Meyer et al 1975)。例えば、上肢を挙上しようとすると、肩関節が外転、肘関節が屈曲、手関節と手指が屈曲するパターンをとりやすい。これらの、共同運動により、物体把持の際、肘の屈曲と手関節・手指が不随意に屈曲してしまい、機能回復を阻害し、日常生活動作やQOLを大きく低下させる(Nichols-Larsen 2005)。しかし、古くから共同運動の存在が認識されているものの、なぜ複数の筋が同期して活動してしまうのか、神経基盤は不明である。 本年度は、片麻痺患者の上肢機能を向上させるため、上肢共同運動の改善に着目した治療戦略構築を目標とした。申請者は脳卒中の共同運動を改善させるための介入方法を検討するために、健常人に対する短時間の電気刺激が上肢を制御する神経活動に与える影響を検討した。本課題では30分間の電気刺激の介入が、上腕および前腕の筋活動の同期性に与える影響を検討し、データを収集している。 本研究により、健常人に対する電気刺激の介入の効果を見出すことができれば、脳卒中患者に対する介入の基盤となると考えている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
全体の研究スケジュールとして、3年で2つの研究課題を行う計画である。 2024年度に健常人を対象とした研究に着手でき、2年目でデータ収集が完了できると考えられるため。
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Strategy for Future Research Activity |
既に倫理申請が通っている、健常者を対象にした研究においては、2024年度でデータ収集が完了するよう、研究をすすめていく。また、脳卒中患者を対象とした研究は、2024年度に倫理申請書を提出および研究環境を整えたい。
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