ウェアラブルデバイスと体組成計を用いた、女性骨盤臓器脱患者のフレイル合併頻度調査

• Project/Area Number: 23K10425
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
• Research Institution: Okayama University
• Principal Investigator: 小林 知子 岡山大学, 大学病院, 助教 (90452581)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 濱田 全紀 岡山大学, 大学病院, 講師 (00379736) ; 石井 亜矢乃 岡山大学, 大学病院, 准教授 (00423294) ; 岩田 健宏 岡山大学, 大学病院, 助教 (00803082) ; 定平 卓也 岡山大学, 大学病院, 助教 (20733322) ; 堅山 佳美 岡山大学, 大学病院, 助教 (90397886)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000); Fiscal Year 2026: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000); Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
• Keywords: 女性骨盤臓器脱 / ウェアラブルデバイス / 体組成計 / フレイル / サルコペニア

Outline of Research at the Start

女性骨盤臓器脱患者には、身体活動量の減少から、サルコペニアさらにフレイルへと進行する潜在的リスクがある。本研究では、女性骨盤臓器脱患者におけるサルコペニア・フレイルの合併頻度に関して、ウェアラブルデバイスにより身体活動量を、体組成計および３次元画像解析システムにより筋肉量を測定し、従来の診断基準や問診票と併せてより精密に調査する。また、手術治療の前後で身体活動量、筋肉量と筋力、および生活の質がどのように変化するかを観察し、女性骨盤臓器脱に対する治療介入としての手術の妥当性を検討し、今後の至適な骨盤臓器脱治療のあり方を探索する。

Outline of Annual Research Achievements

当研究は、骨盤臓器脱手術を受ける患者の術前、術後3か月、6か月および、1年での筋肉量や握力、歩行速度を観察すると同時にウェアラブルデバイスによる歩行距離およびアクティブな心拍ゾーンの時間を測定する計画としている。当院倫理委員会の承認を得たのち、手術目的で紹介された骨盤臓器脱患者のエントリーに努め、2024年3月までに10症例を登録した。コンプライアンスは良好で、脱落もなく、順調にデータを収集している。現時点で1年後フォローまでのプロトコールを終了した患者はいないため、研究結果についてはまだ解析できていない。しかし、外来初診時に杖歩行であった患者が杖なし歩行で来院するなど、手術のポジティブな影響も実感している。引き続き術後中長期の経過観察を行い、サルコペニアやフレイルの改善との関連についての解析につなげたい。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

2023年4月より当院倫理委員会へ承認申請を行ったが、承認が得るまでに時間がかかったため、研究開始が2023年9月になった。

Strategy for Future Research Activity

目標の30症例を2025年3月までに達成するため、集患により力を入れたい。また、アンケートの一部を簡略化し、患者負担を軽減することで、よりエントリーへの障壁を小さくし、現在の良好なコンプライアンスを維持する。