| Project/Area Number |
23K10441
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Kansai Medical University |
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Principal Investigator |
宮本 俊朗 関西医科大学, リハビリテーション学部, 准教授 (30709340)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
梅原 潤 関西医科大学, リハビリテーション学部, 助教 (80780337)
田頭 悟志 関西医科大学, リハビリテーション学部, 助教 (00908874)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2026: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 神経筋電気刺激 / 身体活量 |
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| Outline of Research at the Start |
神経筋電気刺激は随意運動が実施できない対象者に対しても筋収縮を惹起することが可能であるため、入院期の身体機能低下を防ぐ可能性を有するが、有効なプロトコルや具体的なプログラムは未だ確立されていない。本研究では、1) NMESの用量を定量化することによって、入院期の身体活動補完プログラムを創出し、2) 入院期の身体機能低下に及ぼす影響と安全性について検証する。ベッドレストによる身体機能低下は、全ての入院患者で生じうる事象であるため、サルコペニアやフレイル、カヘキシアなどの各病態に応じた打開策への応用基盤になるものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題の目的は、入院期の身体不活動による身体機能低下を打開するための代替運動療法プログラムを構築してその効果を検証することである。
2023年度の研究目的は、NMESの用量を定量化することであった。そのための事前研究として、3名の健常者を対象tとして、膝伸展随意運動時における大腿四頭筋の骨格筋弾性率と膝伸展発揮トルクの関係性を確認することに着手し、骨格筋弾性率と発揮トルクが線形関係にあることを確認した。その後、大腿四頭筋にNMESを実施し、NMESが誘発する膝伸展発揮トルクと大腿四頭筋の骨格筋弾性率を計測した。NMESの発揮トルクには電気耐性の個人差が大きく関係するものの、Tetanic NMES、Sub-tetanic NMESに関わらず、NMESによって最大膝伸展筋力の20％以上の筋収縮が可能であることが得られた。
さらに並行して、Tetanic NMESとSub-tetanic NMESの身体機能に与える効果に関する現状の知見を整理するために、系統的レビューとメタ解析を実施し、データの抽出まで進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度はNMESが誘発する筋活動量を定量化する課題を実施する予定であったが、2024年度の課題と同時並行して進めていた。したがって、2023年度に実施予定であった計測数を満たすことができておらず、2023年度の課題遂行は遅れている。しかしながら、2024年度の課題が進んでいる分、2024年度が終了した時点では、当初の予定に追いつくものと思われる。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在のところ、当初の予定から大きな変更なく遂行する方針である。
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