| Project/Area Number |
23K10604
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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| Research Institution | Akita University |
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Principal Investigator |
齊藤 明 秋田大学, 医学系研究科, 准教授 (90591751)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 成長期野球肘 / 肘関節 / 肘関節外反トルク / 危険因子 / 肘外反トルク / 野球肘 / 成長期 |
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| Outline of Research at the Start |
成長期野球肘の発症には、投球時の肘関節外反ストレスの増大が関与すると考えられている。しかし成長期野球選手を対象とし、十分な対象者数をもとに行われた前方視的研究はなく、成長期野球肘の発症と投球時の肘関節外反ストレス増大との因果関係は不明である。
本研究では、成長期野球選手を対象に加速度計を用いて投球肘の肘関節外反ストレス（外反トルク）を計測し、その増大は成長期野球肘発症の危険因子であるかと前方視的に解明する。また球速や投球数、上下肢の関節可動域など他の発症要因も含めて検討し、どの要因が最も成長期野球肘発症に関与するかと明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、成長期の投手を対象に投球時の肘関節外反トルクの大きさが野球肘内側障害発症の危険因子であるかを前方視的に検討する。投球時の肘関節外反トルクは、オフシーズンに加速度センサーを用いて計測し、その１年後に再度評価を行ない、野球肘の有無を調査する。投球時の肘関節外反トルクの増大は、成長期野球肘発症の１要因とされているが、これまで明確なエビデンスは示されていない。したがって肘関節外反トルクの大きさと野球肘発症との関係が明らかになれば、今後成長期における野球肘を予防する上で重要なデータになると考えられる。
令和６年度は本学主催の投球障害予防教室を７回実施し、約150名の投手に対して投球時の肘関節外反トルクを計測した。また投球時の球速や上下肢の関節可動域、四肢・体幹の柔軟性なども測定した。さらに質問紙にて身長、体重、野球歴、練習内容などを聴取した。前年度、ベースライン時の評価を実施した参加者については、上腕骨内側上顆の超音波画像ならびに当該シーズンの肘関節痛の有無をもとに野球肘発症の有無を調査した。
令和6年度までに追跡可能であった対象者に対し解析を行った結果、投球時の肘関節外反トルクの大きさは、野球肘発症群と非発症群との間に有意差は認められなかった。また野球肘発症の有無を従属変数としてロジスティック回帰分析を行った結果、肘関節外反トルクは成長期野球肘発症の独立した危険因子として抽出されなかった。
以上について、今後更なる解析を進め、考察を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
令和6年度は計画通りの対象者数のデータ収集が出来た。
また前年度ベースライン評価を行った対象者に対し、概ね計画通りの割合で帰結評価を終了した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和7年度は、前年度にベースライン評価を実施した対象者に対し帰結評価を行う。
そのデータを基にさらに解析を進め、学会発表や論文執筆を行っていく。
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