"Post Games Legacy" of TOKYO 2020 Games in school education.

Research Project

Project/Area Number	23K10737
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
Research Institution	University of Tsukuba
Principal Investigator	宮崎明世筑波大学, 体育系, 准教授 (10517197)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	大林太朗筑波大学, 体育系, 助教 (60810017)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2028-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000) Fiscal Year 2027: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2026: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Keywords	オリンピック・パラリンピック教育 / オリンピックのレガシー / パラリンピックのレガシー / 大会後の実施に関する調査 / オリンピック教育 / パラリンピック教育 / 事後調査
Outline of Research at the Start	本研究では、東京2020オリンピック・パラリンピック大会の”Post Games Legacy（大会後のレガシー）”として、オリンピック・パラリンピック教育の大会後の効果と教育活動の継続の実態について明らかにする。また、大会後の発展事例も調査することで、大会後に学校教育に根付かせるための要因を検討する。さらに継続・発展事例の紹介や、東京2020に向けて作成された教材を発展させて提供し、東京2020の教育的レガシーを促進する。今後開催される各大会に関する情報を取り入れ、教育内容を更新し続けることで、東京2020のレガシーを今後の教育活動に生かす計画である。
Outline of Annual Research Achievements	2023年度は研究の初年度に当たるが、オリンピック・パラリンピック教育の継続調査についてはこれまでの研究実績に続いて2年目の調査を行った。2022年度の調査で対象とした、茨城県、長野県、山口県に加えて、今年度は福島県を加えた4県を対象として調査を行った。今年度の調査では847校から回答があったが、継続調査となった3県では昨年度と比較して大幅に回答数が減少した。 2023年度にオリ・パラ教育活動を行った、または行う予定があると回答したのは、全体の約4割で、行わないのは約3割、未定の回答が約3割であった。昨年度は9月に調査を行ったが、今年度は5－7月に行ったため、「未定」の回答が多くなった。対象校に昨年度の実施実績を尋ねたところ、全体では約半数が教育活動を実施しており、調査時に未定の学校が含まれているとしても実施した学校の割合は年々低下していると考えられる。教育活動の内容として、最も多く行われていたのは体育や体育理論、道徳などの授業の中での活用で、実践校の5割弱が行っていた。次にスポーツ体験、文化・歴史などの学習がそれに次いで多かった。教育活動を行わない理由について尋ねたところ、時間の確保が困難であるとの回答が全体の約4割で、教育課程に位置付けられていないとの回答が25％でそれに続く回答数であった。オリンピックイヤーでない、関心が薄いなどの回答も15％程度見られた。今年度は、調査対象の中からパラリンピックに関する教育に継続的に取り組んでいる長野県の小学校でフィールド調査を行った。県が統括する「パラ学」の訪問授業で車いすバスケットボールの選手が講師となり、競技用車いすを10台持ち込んで「パラポートボール」の体験と講演を行っていた。長野県の活動実績について、文献調査も合わせて行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本研究の計画では、大会後のオリ・パラ教育活動に関する実施調査の対象を、2021年度までに行われた全国展開事業での関わりのある、15自治体とすることとしていたが、初年度実際に協力を得られているのは4自治体である。この4自治体についても、大会終了1年後の2022年度には相当数の回答を得られたが、今年度は回答自体が半減した。2024年度はパリオリンピックが開催されることから、オリ・パラ教育へのニーズがある程度再燃することも見込まれるが、今後の対象の拡大は難しいと考えられる。したがって、計画と比較すると「やや遅れている」ことになるが、今後は計画の見直しも含めて再検討する必要がある。今年度の結果から、大会後の調査の内容（質問の仕方）について、「オリ・パラ教育」とは何か、どのような活動が含まれるのかが明確でないことが懸念された。また、公立の学校では大会後、時間がたつにつれて教職員が異動することも考えられ、大会当時のことを知る教職員が減っていくことは間違いない。質問の仕方を再検討することによって、授業の教材として生かされている大会のレガシーを抽出することや学校に与えた大会の影響を聞き出せるような工夫が必要である。今年度は実践校のフィールド調査を行ったが、実践していない学校に対する働きかけが十分に行えなかった。調査の結果からも教材に対するニーズはあると考えられるため、2024年パリ大会に向けても教材サイトの整理や新たな教材の開発と普及が課題である。
Strategy for Future Research Activity	2024年度はこれまでの4県に加え、大会後にも教育活動に取り組んでいる静岡県を調査の対象に加える予定である。また、調査内容と具体的な質問項目について、比較のために継続して行う質問は残しつつも、修正を検討する必要がある。なぜなら、大会後3年がたち、公立の学校では、東京大会までに中心的に教育活動に取り組んでいた教職員が異動することも考えられ、それまでの実践の情報を得にくいことが考えられる。質問内容や質問項目を再検討し、必要に応じて説明を加えることで回答しやすくする必要がある。2024年度はパリ大会の開催年でもあることから、オリ・パラ大会に対する興味・関心や、教材としての活用の可能性が高まることを期待している。 7月下旬からパリ大会が開催されるが、大会に向けてオリ・パラ教育プログラム"Generation 2024"が展開されており、その実際の活動を調査する計画である。具体的には、7月22－23日にフランス南部のブサンソンで開催される"4th International Colloquium of Olympic Studies and Research Centres"に出席し、オリ・パラ教育に関する新たな情報を収集する。また、大会が行われる現地において、実際にはどのような教育活動が行われているか調査する。得られた情報を整理し、帰国後に新たな教材作成に生かす計画である。昨年度の長野県に続き、新たに対象とする静岡県をはじめとする学校へのフィールド調査を行うとともに、教材サイトを修正しながら新たな教材を公開し、教育活動を行っていない学校にも働きかける計画である。実際には教育活動を行っていない学校の関心を以下にオリ・パラ教育に向けるか、有意義な教育活動であることのアピールをどのように行うかが課題である。