"Post Games Legacy" of TOKYO 2020 Games in school education.

Research Project

Project/Area Number	23K10737
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
Research Institution	University of Tsukuba
Principal Investigator	宮崎明世筑波大学, 体育系, 准教授 (10517197)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	大林太朗筑波大学, 体育系, 助教 (60810017)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2028-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2024)
Budget Amount *help	¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000) Fiscal Year 2027: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2026: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Keywords	オリンピック・パラリンピック教育 / オリンピックのレガシー / パラリンピックのレガシー / 大会後の実施に関する調査 / オリンピック教育 / パラリンピック教育 / 事後調査
Outline of Research at the Start	本研究では、東京2020オリンピック・パラリンピック大会の”Post Games Legacy（大会後のレガシー）”として、オリンピック・パラリンピック教育の大会後の効果と教育活動の継続の実態について明らかにする。また、大会後の発展事例も調査することで、大会後に学校教育に根付かせるための要因を検討する。さらに継続・発展事例の紹介や、東京2020に向けて作成された教材を発展させて提供し、東京2020の教育的レガシーを促進する。今後開催される各大会に関する情報を取り入れ、教育内容を更新し続けることで、東京2020のレガシーを今後の教育活動に生かす計画である。
Outline of Annual Research Achievements	2024年度はフランス・パリでオリンピック・パラリンピック競技会が開催され、それに伴ってオリンピックの開会前にフランス・ブサンソンのフランシュ・コンテ大学において、The 4th International Colloquium of Academic Olympic Studies and Research Centres（第4回国際オリンピック学術研究センターコロキウム）が開催された。当初の計画通りこの国際会議に参加して、参加した研究者からオリンピック研究の最新情報やパリ大会に向けての関連情報を収集した。また、スイス・ローザンヌのオリンピック研究センターおよびオリンピック博物館を訪問して関連資料や情報を収集した。東京2020大会後のオリンピック教育に関する事後調査に関して、2023年度は4自治体（茨城・福島・長野・山口）を対象としていたが、2024年度から静岡県の協力を得て、5つの自治体を対象に調査を行った。調査は夏休み前である6月から7月に依頼を行い、夏休み後の9月末日までにオンラインで実施した。回答数は5自治体を合わせて1,233校と昨年度を大きく上回る学校から回答を得ることができた。パリ大会の開催に伴って大会に関わる多くの情報がメディアを通して広がり、児童生徒や教員の興味を引き付けた結果と考えられる。また、昨年度調査の課題から、質問項目を具体的な内容に修正して調査を行った。その結果、教科教育や福祉・人権などの教材としてオリ・パラに関する題材が多く活用されていることが明らかとなった。また、今年度の教育活動の実施率は43.4％～63.6％であった。対象自治体のうち2自治体が大会後に独自の教育プログラムを実施していることが結果に大きく影響していた。これらの調査結果について、集計・分析を行い、日本体育・スポーツ・健康学会第74回大会において、口頭発表を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2024年度の研究計画の中で、パリ・オリンピック・パラリンピック大会開催時の国際会議における情報収集と、大会後実施調査は予定通りに実施することができた。また、学会においては東京2020大会終了後のオリ・パラ教育実施調査について、年度ごとのまとめと前年度の比較に着目して研究発表を行った。調査結果から、大会が開催されると社会の興味関心が向けられ、教育実践も多く行われることや、継続して行われているのは教科教育や人権・福祉教育における教材としてなどの活用が多いことを明らかにした。これらについては計画通り進んでいる。しかしながら、継続的に教育活動に取り組んでいる学校に対するフィールド調査、インタビュー等については、2024年度にはこれらの調査を実現できなかった。この部分については、研究が計画からやや遅れている。東京2020大会が終了して時間がたつにつれ、児童生徒は進級して入れ替わることはもちろん、公立学校では担当教員や管理職の異動などによって、大会当時との比較やその後の変化などが分かりにくくなっている。一方で、パリ大会が開催された2024年度は、オンライン調査の回答数が増えるなど大会開催の影響と思われる現象も顕著に示されたことから、今後の研究の進め方を再検討する必要がある。例えば、2026年2月には冬季オリンピック・パラリンピックが開催されるが、夏季大会に比べて冬季大会の注目度は低いことが考えられ、教育活動の実施に対する影響もさほど大きくないと考えられる。このような予測は他に先行研究が見当たらないため、それ自体に意味があると考えられる。一方で、2024年度は回答数を確保するために長期休業期間を挟んだ7月から9月を調査期間としたが、もう少し遅い時期に実施することも考えられる。質問項目については、今年度調査の内容で十分な回答が得られたことから継続する見込みである。
Strategy for Future Research Activity	2025年度はまず、東京2020大会後のオリ・パラ教育の継続に関するオンライン調査を継続して実施する。対象はこれまでに実施してきた5自治体（茨城、福島、長野、静岡、山口）に協力を依頼する。また、これまでに遅れている、継続的に教育を実践している学校に対するフィールド調査とインタビューを行う計画である。質的な調査を行うことによって、個々の事例の詳細を明らかにすることができると考えている。そのために、これまでの調査から継続して教育活動に取り組んでいる学校を抽出して調査を依頼する。研究の中間まとめとして、これまでの調査結果から、経年変化や年度ごとの特徴などを検討する。また、これまでの蓄積から、どのような教育活動が、どのような形で学校教育に定着しているのかを検討する。大会終了後に減少を続けていたオリ・パラ教育実施率がパリ大会が開催された2024年度には上昇していたことから、冬季大会が開催される2025年度にはどのような変化があるか探索的に検討する。比較検討した結果を学会にて発表するとともに、筑波大学オリンピック教育プラットフォーム（CORE）のホームページを通して公表する。また、オリ・パラ教育活動の促進のため、今後開催されるミラノ・コルチナ2026（冬季）大会やロサンゼルス202（夏季）大会に関する教材コンテンツを作成し、COREのサイト内に東京2020大会に向けて作成した、「オリ・パラ教育教材サイト」を用いて共有し、オリ・パラ教育の継続・促進に努める。