| Project/Area Number |
23K10740
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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| Research Institution | Aichi University of Education |
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Principal Investigator |
寺本 圭輔 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (70362308)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大矢 知佳 ユマニテク短期大学, 幼児保育学科, 助教 (50921607)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
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| Keywords | 身体調整力 / 筋コヒーレンス / 小児 |
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| Outline of Research at the Start |
小児期は、身体を調整する能力の低下によって基礎的運動動作が未熟となり、怪我が多く起こっていることが健康課題となっているため、どれほど身体をコントロールできているか、その発達を明らかにする必要がある。
脳波測定を要しないため運動中の測定が可能である筋コヒーレンス解析法に着目し、新たな身体調整力の評価指標を確立することを試みる。1）神経生理学的指標である筋コヒーレンス解析法が小児期における身体調整力の評価となるか、2）横断評価及び介入により発育変化及び運動経験による機能向上の指標となるか、について各指標との関係及びその縦断変化を検討することにより、新たな体力・運動能力の評価方法を確立することである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、脳波測定を要しないため運動中の測定が可能であり、小児でも有用と推測できる筋コヒーレンス解析法に着目し、新たな身体調整力の評価指標を確立することを試みることを目的としている。
令和5年度前期では研究準備、後期では小児を対象とした研究実験を実施した。年長児28名を対象として、この時期の神経駆動の強さの月齢変化および運動習慣の効果を検討するために、床面での歩行中の筋電図分析により、腓腹筋（MG）、外側腓腹（LG）における筋間のコヒーレンスを算出し、月齢・身体特性と筋間コヒーレンスの関係および運動習慣の有無による筋間コヒーレンス値を比較した。歩行は1周約25mの長方形の周りを歩行するものとし、歩行は3分間、歩行速度は対象者の好みの速度で行うよう指示した。また、歩行は通常歩行（歩行のみ）と床面に貼付されている絵を「踏む/避ける」を選択しながら歩行する歩行（二重課題）の2種類とした。
本報告では分析が終了している項目の結果のみの提示となるが、月齢および身体特性とMG-LG間コヒーレンスには関係性が見られなかった。一方、運動習慣の有無では、運動頻度が高い対象者の方が神経駆動が強くなる結果を得ることができた。これらのことから、年長児のみが対象であり短期間のため年齢や発育の変化による影響を示すことができなかったものの、脳・神経系の働きには日常の運動習慣の影響を受け、運動が神経系の発達に影響を及ぼす可能性を示すことができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和5年度前期に予定していた研究計画についてはおおむね実施することができたため、令和6年度の実施計画は大きな修正を必要せず、継続して研究実験を行っていく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
おおむね計画通り進んでいるため、令和6年度も計画通り進める予定であるが、申請時の分析方法に加えてより結果を明示できる項目を模索している。
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