Project/Area Number |
23K10768
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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Research Institution | Tokyo Medical University |
Principal Investigator |
福島 教照 東京医科大学, 医学部, 准教授 (00408626)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 茂 東京医科大学, 医学部, 主任教授 (00349466)
安部 孝文 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 助教 (30794953)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 幼児期運動指針 / 身体活動 / 体力 / 座位行動 / 睡眠 / 身体活動ガイドライン |
Outline of Research at the Start |
本研究の全体構想とは、自治体によるポピュレーション(地域集団)レベルでの幼児の身体活動促進事業(社会的介入)について、包括的評価モデルに基づき事業のプロセス評価を可視化し、社会的介入が幼児(3~6歳)の身体活動促進・運動能力向上に及ぼす効果を縦断的に検証することである。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の全体構想とは、自治体によるポピュレーション(地域集団)レベルでの幼児の身体活動促進事業(社会的介入)について、包括的評価モデルに基づき事業のプロセス評価を可視化し、社会的介入が幼児(3~6歳)の身体活動促進・運動能力向上に及ぼす効果を縦断的に検証することである。具体的には、包括的評価モデルとして改良型RE-AIMモデル(PAIREM)の評価モデルを用いて雲南市の幼児に対する身体活動促進事業のプロセス評価を行い、自治体の身体活動促進事業が幼児の身体活動、運動能力・体力に及ぼす縦断的な効果検証を行うため幼児の身体活動、運動能力・体力の測定を行う。 本年度(2023年4月~2024年3月)は島根県雲南市教育委員会、子ども政策局、雲南市健康福祉部および身体教育医学研究所うんなんの協力を得て、これまでに実施したアンケート結果を基に改良型RE-AIMモデル(PAIREM)の評価モデルを用いて雲南市の幼児に対する身体活動促進事業のプロセス評価に有用な指標を検討している。また、縦断的効果検証のため幼児の身体活動、運動能力・体力の測定を継続している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
雲南市内の就学前施設19園に在籍する566名の幼児を対象に幼児の運動能力・体力測定を実施し、今後の経年変化の検証のため得られた測定結果をデータベース化した。 また、自治体の身体活動促進事業については改良型RE-AIMモデル(PAIREM)モデルのフレームワークに基づき6つの局面にあてはめて可視化することができた。
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Strategy for Future Research Activity |
雲南市子ども政策局、同市健康福祉部、身体教育医学研究所うんなん、および島根大学と協力して幼児の身体活動、体力、運動能力を継続的に測定する予定である。また、座位行動に関するベースライン調査を実施するためアンケート調査の実施を予定している。
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