| Project/Area Number |
23K10783
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
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| Research Institution | 八戸学院大学 |
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Principal Investigator |
有光 琢磨 八戸学院大学, 健康医療学部, 准教授 (00616021)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井元 紀子 八戸学院大学, 健康医療学部, 教授 (80367664)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
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| Keywords | 食物摂取頻度調査 / 塩分接種 / 高齢者 / 健康教室 / 健康増進 / ライフステージ / 情動 / 地域特性 / モチベーション |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、ライフステージ（各年齢層）毎の身体状況と運動意欲の関連性や地域特性から観た健康増進に対する行動変容を引き起こす因子を調査・分析し、その結果から、介入迄を実施することで健康寿命の延伸に向けた新手法の構築に繋げる、身体活動への参加意欲の向上から生活の質の向上を目指す研究である。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、地方都市在住者における健康増進に対する意識度の向上を目指している。さらに、ライフステージやライフスタイルによって変化する意識的行動は、健康観（感）の向上に直接－間接的に繋がると考えられることから、身体活動への参加意欲に対する行動変容因子をライフステージ（加齢）の変化・地域特性の観点から探ることを意義としている。
令和5年度は、当初の計画と順番を変更し、普段から健康を意識している/半ば声掛けによって健康教室に参加している高齢者を対象とし、普段から摂取している食物摂取頻度調査、また同様の調査を運動部に所属する大学生を先行的に実施した。先行的に調査に参加した高齢者は、6名であり男性4名、女性2名であった。男性のみの平均年齢は80.5±5.3歳であり、平均身長は163.5±4.7cm、平均体重は61.3±8.1kg、平均BMIは22.9±2.1であった。対象者数を増やし、詳細な検討はこれからとなるが、興味深いことに全対象者において塩分摂取量と飽和脂肪酸の過剰摂取であり、5人で食物繊維の摂取が少ない評価となっていた。本対象者が居住する都市は、健康寿命・平均寿命延伸を目指す活動が10年以上継続されてきた中で非常に興味深い結果を示していた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
行動-意識調査として、社会福祉領域で使用される主観的幸福感尺度や首尾一貫感覚といったアンケートや心理測定尺度における対人関係・価値観評価のアンケートから、どの項目を抽出するか、専門家との議論に時間がかかっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究の遅れている最大の理由が、アンケート項目の選定で会った。そのため、主観的幸福感尺度や首尾一貫感覚といったアンケートや心理測定尺度における対人関係・価値観評価のアンケートから、どの項目を採用するかが決定することによって、行動性評価の研究は滞りなく進展すると考えている。
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