小学生のやせ願望・やせ行動の要因解明と教育プログラムの構築

• Project/Area Number: 23K10791
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
• Research Institution: Niigata University of Health and Welfare
• Principal Investigator: 星野 芙美 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 講師 (50567229)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 稲葉 洋美 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 教授 (80406602) ; 川上 心也 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 講師 (60410271) ; 寺尾 幸子 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 助教 (20739479)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2028-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000); Fiscal Year 2027: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2026: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2024: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000); Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
• Keywords: やせ願望 / やせ行動 / 児童 / 若年女性 / 教育プログラム構築

Outline of Research at the Start

やせ体型の若年女性（20歳代）が減少しない。この問題に対して、やせ願望・やせ行動の低年齢化が示唆され、思春期前からのアプローチが不可欠と指摘されているが、具体的な解決策は見出されていない。また、小学生のやせ願望・やせ行動の実態とその要因は未だ明らかにできていない。そこで本研究では、2つの課題に取り組むことを目的としている。課題１：小学生のやせ願望・やせ行動の実態とその要因の解明。課題２：やせ願望・行動予防プログラムの効果検証。本研究の遂行により、小学生への適切な体型に関する教育を体系化し、長期的な介入とモニタリングを継続することで、やせ体型の若年女性を減少させることを目指す。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、①小学生のやせ願望・やせ行動の実態のその要因の解明　②やせ願望・行動予防プログラムの効果検証を行うことにより、将来的に若年女性のやせ体型を減少させることを目指している。
2023年度の計画は、予備調査の実施、結果から本調査の内容を検討・確定することであった。そして、2023年夏に調査依頼を行い、2023年末～2024年年始にかけて実際に予備調査を実施した。しかし、実施時期であった年末年始に地震が発生した影響で、対象者からの回答が得られず非常に少ない回答数であった。そのため、有用な予備調査実施とはならなかった。しかし、回答の中にはやせ願望を強くもった女子児童が見られるなど、回答数が少ないながらも無視できない結果が得られた。
2024年度は再度質問内容を検討し直し予備調査を実施した上で、2024年度内に本調査に繋げる予定で検討している。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

2023年度は計画では予備調査を実施し、本調査の内容を検討することであった。そして、実際に予備調査を実施した。しかし、実施時期が年始の地震と重なり、回答数が非常に少なかったため、有用な予備調査実施とはならなかった。そのため、2024年度は再度予備調査を実施し本調査に繋げる予定で検討している。

Strategy for Future Research Activity

2024年度は再度予備調査を実施し、本調査用の質問紙内容を確定させる。また、本調査まで実施する予定で検討を進めている。