| Project/Area Number |
23K11638
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 80020:Tourism studies-related
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| Research Institution | Yokohama College of Commerce |
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Principal Investigator |
竹田 育広 横浜商科大学, 商学部, 教授 (60329068)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
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| Keywords | 屋外遊園地 / 地域の回遊性向上 / 回遊行動 / 存在意義 / 地域の回遊性 / 回遊行動パターン |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では地域の回遊拠点としての屋外遊園地の存在意義を明確にすること、そして、どのようにして地域の回遊性向上に屋外遊園地が貢献していくかを明らかにすることで一つの解決策を提示することを目的とする。その具体的な分析方法は、人口5万人以下の7都市に立地する屋外遊園地を対象に、遊園地の訪問前後の観光者の観光回遊行動状況調査を行い、その調査結果をもとに屋外遊園地の観光回遊行動特性を4つに分類する。これら4つの特性ごとに地域の回遊性向上策を提示する。この研究成果は、地域観光の活性化に加え、衰退市場にある屋外遊園地の新たな存在意義（パーパス）の提案と地域の回遊性向上のマーケティングモデルの創出に貢献する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地域の回遊性向上という観光学が抱える学術的課題を背景として、屋外遊園地を核としたまちづくり、地域の回遊性向上を目的とした比較事例研究を行っている。具体的な研究方法として、人口5万人小規模都市、またはその周辺に立地する屋外遊園地を対象に、遊園地訪問前後の観光者の回遊行動状況調査を行い、その調査結果をもとに屋外遊園地の回遊行動特性を分類し、それぞれに分類した特性に応じた地域の回遊性向上策を提示する。
本年度は比較研究対象とする7か所の屋外遊園地に対して、その周辺も含めて実地調査を行った。具体的な実地調査時期は、阿賀野市のサントピアワールドは2023年5月、魚津市のミラージュランドと能美市の手取フィッシュランドは2023年6月、淡路市の淡路ワールドパークＯＮＯＫＯＲＯも同じく2023年6月、真庭市のヒルゼン高原センタージョイフルパークは2023年7月、恵那市の恵那峡ワンダーランドは2023年8月、宮津市の天橋立ビューランドは2024年3月である。
また、サントピアワールド、淡路ワールドパークＯＮＯＫＯＲＯ、恵那峡ワンダーランド、ヒルゼン高原センタージョイフルパークの4施設で回遊行動状況調査アンケートを開始した。アンケート調査は今年度と次年度にかけて実施する計画であり、まずは前半のアンケート調査の回答を集計し、その結果を遊園地施設の責任者と共有して当該遊園地施設の現状と次の調査時期について検討を行った。
これらの回遊行動状況調査の結果は、それぞれの施設が持つ地域での存在意義を考えるうえでのデータとして重要である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
アンケート調査の実施が遊園地施設の改修工事の影響、しかも工事完了が遅れたため、今年度の実施がやむを得ずできなかったということが挙げられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、回遊行動状況調査の実施が遅れていた施設の調査を速やかに開始するとともに、年度の前半までに回遊行動状況調査の実施を終える。
そして、回遊行動状況調査結果の内容を分析し、各施設の回遊特性と地域での存在意義についてまとめていくことを計画する。
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