| Project/Area Number |
23K11788
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 90030:Cognitive science-related
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| Research Institution | Tohoku Institute of Technology |
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Principal Investigator |
三浦 直樹 東北工業大学, 工学部, 教授 (70400463)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2024: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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| Keywords | 利他性 / 損得判断 / fMRI / 合意形成 / 利他的価値判断 / 脳機能計測 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では「手続き的に公正な情報の獲得は、利他的な判断をする際の脳内情報処理に影響するか？」という問いに基づき、集団内の損益判断に関わる利他的態度変容の神経機序の解明に取り組む。具体的には、機能的MRIを用いた脳機能計測実験により、手続き的に公正な情報の獲得により、利他的な損益判断に関わる脳活動は変化するか、情報獲得によって生じる脳活動変化は、自分にとって有利・不利な状況で異なるのか、の２点の解明を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、「手続き的に公正な情報の獲得は、利他的な判断をする際の脳内情報処理に影響するか？」という学術的な問いに基づき、機能的MRIを用いた脳機能計測実験により、自己及び他者の間の損益判断に関わる利他的態度変容の神経機序の解明に取り組む。
2023年度は、次年度実施予定のfMRI脳機能計測実験の準備のため、実験計画で定めた２つの作業仮説を検証するための実験手続きの整理を行なった。具体的には、一つ目の「手続き的に公正な情報の獲得により、利他的な損益判断に関わる脳活動は変化するか」に取り組むため、手続き的公正の要素の一つである代表性（自分の意見が合意形成に反映されている感覚）に焦点を当て、課題上のルールに参加者の意見が反映される条件と反映されない条件を設定し、両条件下で実施する損得判断課題時の脳活動比較により、損得判断に対する代表性の影響を検証するよう実験計画を整理した。それに加えて、二つ目の「情報獲得によって生じる脳活動変化は、自分にとって有利・不利な状況で異なるのか」に取り組むため、課題上のルールにより例えば年齢による区分・出身地方による区分といった有利・不利が生じる集団を定義し、参加者がどちらかの集団に必ず属した上で同一群及び異なる群に属する他者との間で損得判断課題を実施するようにした。これによって集団間での有利・不利といったルールの影響と、利己・利他的な損得判断との交互作用を検証できるよう実験計画を整理した。以上の計画修正を行なった上で予備的な課題検討を行い、課題刺激等の準備を行なった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度に計画していた脳機能計測実験課題の準備・検討が実施できたことから、概ね順調に進捗していると評価できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
策定した実験計画に基づき研究倫理申請を行い、承認され次第脳機能計測実験を実施する。2024年度中に予定される参加者数の計測を実施し、計測データの分析に取り掛かる予定である。
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