Project/Area Number |
23K12271
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 03020:Japanese history-related
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Research Institution | Akita University |
Principal Investigator |
清水 翔太郎 秋田大学, 教育文化学部, 講師 (60815679)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
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Keywords | 奥向 / 近世大名家 / 武家社会 / 近世大名 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、近世大名居城の空間分離構造の中でも、大名とその側妾・庶出子の生活空間であった奥向に注目し、その構造や構成員に関する一次史料の調査・収集を行い、基礎的分析を行うものである。 本研究では、大名居城奥向の構造および構成員、すなわち大名の側妾・側室、庶出子、奥女中、広敷向男性役人の処遇・役割の基礎的分析を通して、その制度および機能について近世前期から後期に至るまで、長いスパンの中で捉えることを目的とする。それにより江戸屋敷のみならず居城を含めた武家の奥向や妻妾制の展開を総体的に把握し、近世武家政治の構造について、女性の政治的役割を含めて新たな論点を提起する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は近世大名居城の空間分離構造のなかでも、大名とその側妾・庶出子の生活空間であった奥向に注目し、その構造や構成員に関する一次史料の調査・収集を行い、基礎的分析を行うものである。 当該年度は、近世大名家の居城奥向の構成員について、17世紀後半から18世紀初頭にかけての妻妾制の変化と関連づけて検討した。特に米沢上杉家を事例として、17世紀後半における京都出身女性の国許下向と大名実母としての処遇を分析し、当該期の特質を検討した。この成果については、2023年度日本史研究会大会近世史部会研究共同報告で報告し、「近世中期における大名家の婚姻と幕府」として公表した。また、居城奥向構成員に関する論考を含めた単著『近世大名家の婚姻と妻妾制』を刊行し、研究成果を広く公表することができた。 居城奥向における京都出身女性については、秋田佐竹家についても史料読解を進めた結果、17世紀後半まで存在していたことがわかった。この点については、さらに史料調査を進め、次年度以降、成果を公表する予定である。 当該年度には、幕末における居城奥向に関する史料調査にも着手した。幕末における参勤交代制の緩和によって、大名家族は国許下向を許可されたが、それによって居城奥向で生活する構成員が増加したため、奥向が拡充されるといった変化がみられる。居城奥向の分析において、こうした幕末期における拡充と廃藩置県後の縮小、消滅を検討することが重要であると考え、秋田佐竹家を事例として調査を開始した。次年度以降、大名家族や奥女中、広敷の男性役人に関する史料の調査、収集を進め、その成果を公表する予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究成果を学会報告、論文発表、書籍刊行により広く公表することができたため、おおむね順調に進展していると考えられる。
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Strategy for Future Research Activity |
当該年度は、学会発表等に多くの時間と労力を費やしたため、当初予定していた大名家の史料調査を十分に行うことができなかった。そのため次年度以降は、東北地方の大名家の史料調査を進め、より多くの大名家を対象として、一次史料を用いた実証的な研究を進める。
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