A comparative study of moral education through the collaboration of moral subjects and other ubjects in Japan and France : An analysis of teaching materials

Research Project

Project/Area Number	23K12782
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
Research Institution	University of Tsukuba
Principal Investigator	川上若奈筑波大学, 人間系, 助教 (00880949)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000) Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Keywords	道徳教育 / 道徳・公民科 / フランス / 芸術による教育 / 道徳科と他教科等の連携 / 教材分析 / 日仏比較
Outline of Research at the Start	本研究は、道徳に特化した教科（日本においては道徳科）以外の教科等と連携して展開される道徳教育の教材の日仏比較研究を行うことにより、道徳科と他教科等との連携の方法や教材のあり方を提起することを目的とする。フランスにおいては、感受性をキーワードとして、言語・文学教育と道徳教育との連携が図られている。本研究は、フランスの教材との比較において、日本の道徳科と他教科等との連携に関する教材を検討する。それにより、道徳科と他教科等の連携の方法や、その際の教材のあり方を提案し、各教科等において道徳教育を行うという教育観の強化を促したい。
Outline of Annual Research Achievements	2023年度における研究活動としては、一人の人間を形成することにとどまらず、社会に生きる「市民（公民）」としての人間を形成することに、「芸術による教育」はどう関わっていけるのかという問題関心の下で、主に教科書研究とフランスへの出張による授業の見学及び資料の収集を行った。まず、教科書研究においては、フランスの前期中等教育機関であるコレージュの道徳・公民科の教材において芸術がどのように扱われているか研究を行った。現在のところ、フランスのコレージュにおける道徳・公民科の教材では、芸術家による感情の表現方法について考え、芸術作品に接したときの自分の感情を表現することが求められていることが明らかになっている。次年度は、検討対象を拡大して研究を続ける予定である。次に、2024年3月14日～22日にフランス出張に赴き、教員養成を担うInstitut national superieur du professorat et de l'education（国立高等教職教育学院）における道徳・公民科に関する授業の見学、高校における授業見学、マルセイユ市文化部担当者へのインタビュー等を行った。次年度は、この出張で得られた情報や資料の分析を行う予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 予定していたフランス出張が実行でき、現地での資料収集を行うことができた。ただし、教科書分析については、前期中等教育段階にあたるコレージュ用の教科書にとどまらず、より検討対象を拡大する必要があると考えている。
Strategy for Future Research Activity	次年度は、今年度収集した教科書教材の分析を進め、その結果の公表を積極的に行いたい。