Project/Area Number |
23K12854
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 10010:Social psychology-related
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Research Institution | Yamagata University |
Principal Investigator |
浦野 由平 山形大学, 地域教育文化学部, 講師 (20828462)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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Keywords | 感情制御 / 対人的感情制御 / 関係流動性 / 居住地流動性 / 対人交流 |
Outline of Research at the Start |
感情制御を目的としたソーシャルサポートの利用・受領・提供に関わる現象は対人的感情制御と呼ばれる。社会生態学的研究が示唆するように,対人行動のあり方は我々を取り巻く社会環境の性質によって異なる。したがって,対人関係の中で展開される対人的感情制御も社会環境の影響を受ける可能性が考えられるが,この点に着目した研究は寡少である。そこで本研究では社会生態学的要因である「関係流動性」に着目し,社会環境の性質が対人的感情制御の傾向や機能にどのような影響を与えるかについて,複数の調査と実験を通じて検討する。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、社会生態学的要因の「関係流動性」に着目し、社会環境の性質が対人的感情制御の傾向や機能にどのような影響を与えるかについて検討することである。本年度は、倫理審査の申請、研究計画の事前登録、調査実施、収集されたデータの分析、分析結果の考察を中心に行った。
初年度は、今後の研究で使用する尺度(感情制御的サポートの受領傾向を測定するReceived Assistance in Regulating Emotions Questionnaire; RAREQ)の選択肢等を改訂し、オンライン調査を実施した。分析の結果、改訂版尺度は旧版尺度と同様に良好なモデル適合度を示し、関連尺度とも概ね予想通りの関連が示された。また、感情制御的サポートの受領傾向は関係流動性とも予想していた方向性での関連を示した。 当初計画では縦断調査を実施する予定であったが、今後検討を進める上で社会環境の流動性(関係流動性・居住地流動性)と対人的感情制御の全般的な関連の検討がまず必要と考えられたため、次年度予定されていた居住地流動性が異なる地域における対人的感情制御の差異に関する検討を前倒しして行った。国内地域比較調査を実施し、現在分析の途中であるが、仮説を一部支持する結果が得られているところである。一方で、仮説とは異なる結果も得られているため、現在は関係流動性・居住地流動性・対人的感情制御の先行研究を参照しながら、分析結果の考察を進めている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初予定していた縦断調査は未実施であるが、今後使用予定の尺度の改訂や次年度予定していた国内地域比較調査を実施できたため、「おおむね順調に進展している」と判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
今後も収集した調査データを分析し、対人的感情制御における社会環境の機能について検討する予定である。一部仮説とは異なる結果も得られたため、先行研究を参考にしながら考察を進め、計画変更の可能性も含めて今後の調査・実験計画について再検討する。
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