適応的食行動に焦点を当てた摂食障害予防のための心理教育的介入

Research Project

Project/Area Number	23K12910
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 10030:Clinical psychology-related
Research Institution	University of Tsukuba
Principal Investigator	生田目光筑波大学, 人間系, 助教 (20894166)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2027-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2024)
Budget Amount *help	¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000) Fiscal Year 2025: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000) Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000) Fiscal Year 2023: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
Keywords	食行動 / 心理教育 / 摂食障害 / 児童 / 尺度作成 / 適応的食行動 / 予防的介入
Outline of Research at the Start	これまで摂食障害予防のために様々な研究が蓄積されてきたが，そのほとんどが病理に焦点をあてたものであり，健康的な側面に着目した研究が不足していることが指摘されている。そこで，本研究では，適応的食行動に焦点をあてた摂食障害予防のための心理教育的介入の効果を検証することを目的とする。具体的には，摂食障害が好発する青年期を対象に，①大規模横断調査による適応的食行動の発達的変化と，②適応的食行動の発達に影響を及ぼす要因を明らかにし，③適応的食行動に焦点をあてた摂食障害予防のための心理教育プログラムの開発および効果検証を行う。
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、適応的食行動に焦点を当てた摂食障害予防のための心理教育的介入の開発および効果検証を目的とする。従来の病理中心の予防研究とは異なり、健康的で肯定的な食行動の育成に光を当てることで、新たな予防的アプローチの可能性を拓くことを目指している。 2024年度は、当初使用予定であった適応的食行動の測定尺度（Intuitive Eating Scale）の改訂を受け、日本語版Intuitive Eating Scale-3（IES-3）の作成に着手した。倫理審査を経て成人を対象としたウェブ調査を実施し、信頼性および妥当性を検討するための統計解析を行った。尺度の整備は、今後の介入効果の客観的評価や国際比較を可能にする重要な基盤となる。また、摂食障害がしばしば発症する青年期以前に予防的介入を実施することで、より効果的に摂食障害を予防できると考え、児童を対象とした一次予防的介入の可能性を検討した。既存のボディイメージ教育プログラム（生田目・沢宮, 2022）を基に、適応的食行動の視点を加えたプログラムの改訂作業を進め、並行して効果検証研究のための倫理申請書類も作成した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 研究開始当初に想定していた測定尺度が改訂されたため、研究実施計画に修正が必要となり、日本語版IES-3の作成に着手した。この変更に伴い、新たな調査計画や倫理申請に一定の時間を要した。また、児童を対象とした介入研究においても、プログラムの改訂作業および効果検証に向けた準備に時間を要し、実施時期が当初の想定より後ろ倒しとなった。こうした事情により、「やや遅れている」と評価しているが、全体としては着実に進んでおり、今後の進捗状況には支障がない見込みである。
Strategy for Future Research Activity	日本語版Intuitive Eating Scale-3の作成については、現在進行中の統計解析結果をもとに、尺度の構成概念妥当性や因子構造を検討し、国際的な査読誌への投稿を目指す。今後は臨床や教育現場への応用可能性についても検討を進めていく予定である。また、児童を対象とした心理教育プログラムについては、小学3～6年生を対象に実施し、実施前後の変化を分析することでその効果を検証する。今後は教員による実施の汎用性や、継続的な実施を可能とする教材開発も視野に入れて研究を進める。得られた成果については、学会発表を通じて国内外の研究者との意見交換を行い、論文として成果を公開することで、本研究の社会的意義を広く発信していく。