Project/Area Number |
23K15479
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 55020:Digestive surgery-related
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Research Institution | Yokohama City University |
Principal Investigator |
千田 圭悟 横浜市立大学, 医学研究科, 客員研究員 (50972436)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2025: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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Keywords | 切除可能大腸がん / 高頻度マイクロサテライト不安定性 / ミスマッチ修復機構障害 / 免疫チェックポイント阻害剤 / MSI-H / colorectal cancer |
Outline of Research at the Start |
方法:MSI-H/dMMR進行大腸がんを対象とした術前化学療法としてのニボルマブ単独療法の安全性・有効性を検討する単施設臨床第II相試験で得られる臨床情報とそこで得られる腫瘍検体を用いたWES/WTS等のオミックス解析で明らかにする。本研究からStageII-III MSI-H/dMMR大腸がんに対するPD-1の効果を予測可能となれば、適切な症例選択を行うことができ、患者の予後やQOLの向上、医療費の削減につながる可能性がある。
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Outline of Annual Research Achievements |
近年MSI-H/dMMR大腸がんに対するネオアジュバントICIの効果に期待が持たれており、当教室では「MSI-H/dMMR進行大腸がんを対象とした術前化学療法としてのニボルマブ単独療法の安全性・有効性を検討する単施設臨床第II相試験(CRB3180007)」を2023年5月より開始している。一方で、過去の研究ではPD-1阻害薬に対する抵抗性を予測するバイオマーカーがいくつか報告されているが、遠隔転移を有さない切除可能MSI-H/dMMR大腸がんに対する術前PD-1/PD-L1阻害薬の治療効果予測因子に関する報告はない。切除可能MSI-H/dMMR大腸がんを対象とした術前PD-1阻害薬に関する複数の臨床試験において、その治療成績が一定ではないことを考慮すると、詳細な分子プロファイルをさらに明らかにすることが非常に重要であると考える。 本研究は切除可能MSI-H/dMMR大腸がんに対しうるICIの効果予測因子となるバイオマーカーを探索する研究であり、現在研究計画書を倫理審査へ提出準備中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は「MSI-H/dMMR進行大腸がんを対象とした術前化学療法としてのニボルマブ単独療法の安全性・有効性を検討する単施設臨床第II相試験(CRB3180007)」を基盤とした研究であり、症例集積開始のために「MSI-H/dMMR進行大腸がんを対象とした術前化学療法としてのニボルマブ単独療法の安全性・有効性を検討する単施設臨床第II相試験(CRB3180007)」の倫理変更申請を要する状況であり、倫理審査に時間を要している。 しかし本研究の運営準備に関しては円滑に進んでおり、可及的に迅速な研究開始が見込める状況である。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究の倫理審査通過を待ち、速やかに症例集積を進めていく見込みである。 症例の集積は20例を目標とし、集積終了後に遺伝子解析を行う見込みである。 円滑な症例集積のために、各関連部署との連携を図り、適宜研究カンファレンスを施行する方針である。
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