頚椎症性脊髄症の痺れの可視化

Research Project

Project/Area Number	23K15692
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 56020:Orthopedics-related
Research Institution	Nara Medical University
Principal Investigator	川崎佐智子奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (90834002)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2028-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000) Fiscal Year 2027: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000) Fiscal Year 2026: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000) Fiscal Year 2024: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000) Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Keywords	頚椎症性脊髄症 / 痺れ / 体性感覚誘発電位
Outline of Research at the Start	CSMの最も頻度の高い症状が上肢の痺れであるが、現在のところ、その評価方法は主観評価のVASしかなく、客観的な評価方法が確立されていない。また、痺れの程度についての手術適応も定まっておらず、術後に残存することが多い症状と言われ、患者満足度を低下させる一つの要因になっている。本研究で、痺れの刺激が後索(楔状束)を伝導しているという仮説に基づき、後索路を評価する、SEPに着目し、痺れVASとSEP潜時の術後変化が相関するかどうか明らかにすることで、CSMによる痺れとSEP潜時が相関することが明らかになれば、痺れを客観的指標で可視化でき、より適切な手術適応の提案ができるようになることが期待できる。
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、頚椎症性脊髄症(CSM:cervical spondylotic myelopathy)による症状の一つである、痺れの客観的な評価指標を確立することである。主観評価である、VAS(Visual Analog Scale)の改善とSEP(Somatosensory Evoked Potential)の改善が関連するかどうかを明らかにする研究である。 CSMに対して手術を施行する患者に、本研究の趣旨について説明し、従来通りの検査に加えて、術前・術後の電気生理学検査(SEP)の追加に同意をいただき、当該年度は患者登録を引き続き行なってきた。現在、登録患者は約20人に達している。より多くの患者データを検討することで、CSMによる痺れVASをSEPで示す本研究の目的を達するためのデータの信頼性が向上する。しかし、目標患者数にはまだ達しておらず、引き続き、十分な説明をした上で、多くの患者に同意してもらえるよう努力が必要である。一方、術後に研究脱落した症例は死亡以外はなく、高いフォローアップ率を維持できている。術後1年間は、3ヶ月・6ヶ月・1年の各時点でVASの記述とSEP検査を行なっている。術後にSEP潜時が改善している症例が多い。今後症例を増やして、統計学的に明らかにしていく。また、途中経過を学会で報告し、研究の進捗方法について意見をもらっている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 対象となる症例が少なく、登録患者数が当初の予定よりも少ない。
Strategy for Future Research Activity	登録症例が十分でなければ、登録期間を延長して、登録症例数を増やすようにする。また、術後経過フォローの脱落がないように、慎重に説明と検査予約の取得を継続していく。