| Project/Area Number |
23K15878
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 56050:Otorhinolaryngology-related
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| Research Institution | Kawasaki University of Medical Welfare |
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Principal Investigator |
兒玉 成博 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 講師 (10508667)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2024: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
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| Keywords | 音声治療 / 音声障害 |
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| Outline of Research at the Start |
音声障害患者に対するリハビリテーションを音声治療とよぶ。従来の音声治療（以下、従来型音声治療）は、患者に週1回の頻度でおよそ2～3ヶ月通院してもらい、1回につき30分～60分で実施される。従来型音声治療では、治療効果を得るまでに時間を要する点が問題となり、訓練期間が長期化すると治療経過中にドロップアウトしてしまう患者も少なくない。
本研究では、国内では報告がない集中型音声治療（2週間で8回の訓練頻度 30～60分/回）を用いる。また、集中型音声治療をさらに発展させたリモート型の集中型音声治療プログラムを作成し、従来型音声治療、集中型音声治療（対面型）、集中型音声治療（リモート型）を比較する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
音声障害患者に対するリハビリテーションを音声治療とよび、基本的に外来で実施される。従来の音声治療（以下、従来型音声治療）は、患者に週1回の頻度でおよそ2～3ヶ月通院してもらい、1回につき30分～60分で実施される。
本研究では、国内では報告がない集中型音声治療（2週間で8回の訓練頻度 30～60分/回）、集中型音声治療をさらに発展させたリモート型の集中型音声治療プログラムを作成し、従来型音声治療、集中型音声治療（対面型）、集中型音声治療（リモート型）を比較することを目的として、2023年度に倫理審査の承認を得るために、大学施設および附属病院へそれぞれ倫理審査申請書を作成した。
大学施設での申請書では健常者を対象、附属病院での申請書では音声障害患者を対象とした従来型音声治療、集中型音声治療（対面型）、集中型音声治療（リモート型）の比較を行う旨を記載した上で、倫理審査申請書を作成し、大学および附属病院より倫理審査承認を得た。
現在、健常者が1名、音声障害患者が9名の研究参加者が集まっており、各対象において呼吸機能検査（肺活量、努力肺活量、1秒量、1秒率）、発声機能検査（最長発声持続時間、発声時平均呼気流率、声域）、嗄声の評価（周波数のゆらぎ、振幅のゆらぎ、雑音に対する倍音の割合）の評価を行った。呼吸機能検査では電子スパイロメータ、発声機能検査では、PA-1000、嗄声の評価では音響分析解析ソフト（MDVP KAY-PENTAX）を用いて評価を行い、各検査においてソフト上で解析を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、健常者および音声障害を対象とした研究である。大学施設にて健常者を対象とした研究、附属病院にて音声障害を対象とした研究を実施するため、大学および附属病院で倫理審査承認を得る必要あるため、承認までに時間を要した。
また、本研究の評価項目として、呼吸機能検査（肺活量、努力肺活量、1秒量、1秒率）、発声機能検査（最長発声持続時間、発声時平均呼気流率、声域）、嗄声の評価（周波数のゆらぎ、振幅のゆらぎ、雑音に対する倍音の割合）を実施する必要があり、各検査を行うための機器設置や音声障害患者のデータ収集を行うための研究体制を整える必要があった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、倫理審査承認を得て、研究体制を整えることができた。2024年度は、予備研究として若年健常者30名（男性15名、女性15名）に対して従来型音声治療、集中型音声治療（対面型）、集中型音声治療（リモート型）を実施し、健常者に対する効果を検証する。また、過緊張発声障害と診断された30名（男性15名、女性15名）を対象とし、対象30名を従来型音声治療10名、集中型音声治療（対面型）10名、集中型音声治療（リモート型）10名とランダムに分ける。さらに、治療前後の呼吸機能検査、発声機能検査、嗄声の評価を実施する。音声治療は、Vocal function exercise（以下、VFE）を行う。
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