「オーラルフレイル」予防の口腔ケアを高齢者に促す対話ロボットの開発と実証

• Project/Area Number: 23K16221
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 57080:Social dentistry-related
• Research Institution: University of Yamanashi
• Principal Investigator: 馬場 菜安奈 山梨大学, 大学院総合研究部, 特任助教 (60800878)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2026-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000); Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000); Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000); Fiscal Year 2023: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
• Keywords: ロボホン / プログラミング / オーラルフレイル / 予防プログラム

Outline of Research at the Start

本研究では被験者自身で実施の可能なオーラルフレイル予防法の一つである舌口唇運動機能のための訓練に着目した。訓練を継続的に行うために、いつ、どの様な声かけをしたら効果的か、コーチングの方法についてロボットを用いて検証する。ロボットからオーラルフレイル予防運動の確認や、口腔機能向上による健康効果等の声かけをさせ、測定期間内の活動を評価する。本研究では口腔環境評価と設計したプログラムを実証し、取得したデータにより設計プログラムの修正といった具合に、修正と実証を反復 することで、口腔機能の改善に最適な会話プログラムを検討する 。

Outline of Annual Research Achievements

今年は、人を対象とした実証開始に先立ち、文献・情報収集、物品準備、本学での申請作業等実証に必要な体制準備を主に行った。
文献・情報収集については、収集データの具体的解析・質的データの解析・本研究においては個人情報収集を行うため各種情報取扱方法や法的問題・本研究はデジタルヘルスケア、高齢者に対するヘルスケア、プログラミングを用いた健康増進関連機器等の多くの領域にまたがることから、それらの領域についての先行文献を用いて事前調査を行った。さらに、他最新の本研究フィールド調査のため香港で実施されてた国際予防歯科学会へ参加し、日本国内外の各種企業・大学等でのオーラルフレイル改善機器開発などの取り組み状況等についても調査を行った。その際、学会にてライオン社の方より「Oral fit」というスマートフォンアプリを使用した、オーラルフレイルのための運動を促すアプリについての情報を入手した。Oralfitを実際に研究者自身で利用し、本研究でロボホンをプラグラミングする際の参考とした。
その後、ロボホンを購入し、研究者自身でロボホンの会話のプログラミングを行い、予備的な実証として、研究者自身が、作成したプログラミングを使用して、使用感を確かめた。使用後に、さらにプログラミングを修正した。これら一連の作業を繰り返し行い、実証に必要なロボホン会話プログラムを作成した。また、実証に必要な各種機器を取りそろえた。
現在、作成した会話プログラムに基づいた実証研究計画策定を行い、本学内での実証を行うために、倫理委員会への申請作業を行っている。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初研究指導頂ける先生が、急遽移動となり、指導者がいなくなってしまった為、研究者一人で情報収集・研究スケジュール計画の立案・プログラミング及び各種体制整備すべての研究作業を実施することになった為。

Strategy for Future Research Activity

2023年に情報収集及び実証体制の準備を行い、現在実証開始にあたり凡その体制整備が整ったことから、倫理委員会での承認及び研究機関の長の許可が下り次第、次年度は実際の調査対象者のリクルート及び実証実験を開始していく。