| Project/Area Number |
23K16246
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 57080:Social dentistry-related
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
三浦 和仁 北海道大学, 歯学研究院, 学術研究員 (40972584)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
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| Keywords | 口腔機能 / オーラルフレイル / 口腔機能低下症 / 高齢者 / フレイル / 要介護 |
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| Outline of Research at the Start |
口腔の機能が近年注目を集めており、口腔機能低下症が医療保険病名に採用された。地域在住高齢者においては研究が進んでいるが、要介護高齢者においては口腔機能低下症の研究が少なく、健常からフレイル、そして要介護へと至る過程で各種の口腔機能がどのようなパターンで低下していくかということは検討されていない。
本研究では地域在住高齢者および要介護高齢者を対象とした口腔機能の調査を実施して基礎データを収集し、健常からフレイルそして要介護という流れの中で口腔機能がどのように低下していくかを明らかにすることを目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
口腔の機能が近年注目を集めており、口腔機能低下症が医療保険病名に採用された。口腔機能低下症の検査項目には、口腔衛生状態、口腔乾燥度、咬合力、舌圧、舌・口唇機能、咀嚼能力、嚥下機能の7つがあり、地域在住高齢者においては口腔機能低下症とフレイルの関連が指摘されるなど研究が進んでいる。しかし、要介護高齢者においては口腔機能低下症の研究が少なく、健常からフレイル、そして要介護へと至る過程で各種の口腔の機能がどのようなパターンで低下していくかということは検討されていない。そこで本研究では地域在住高齢者および要介護高齢者を対象とした口腔機能の調査を実施して基礎データを収集し、健常からフレイルそして要介護という流れの中で口腔機能がどのように低下していくかを明らかにすることを目的とした。その結果はフレイルや要介護の早期診断、早期対応や口腔機能低下のパターンに沿った介入方法の考案に役立つと考える。
研究初年度である2023年度には研究対象集団のリクルートとデータ収集の準備を行った。地域在住高齢者については72名のデータ収集を行ったが、要介護高齢者については新型コロナウイルス感染症感染拡大の影響で調査を実施することができなかった。そのため、要介護高齢者については既存のデータを用いて副次的な解析を行った。その結果はThe IAGG Asia/Oceania Regional Congress 2023にて発表した（Miura et al., Association between masseter muscle mass and regional skeletal muscle mass in older adults requiring long-term care, 2023）現在、論文化に向け研究を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症感染拡大の影響で地域在住高齢者における調査の規模は縮小となり、要介護高齢者の調査については行うことができなかったため、やや遅れているとした。副次的に行った要介護高齢者についての解析の結果は以下の通りである。要介護高齢者における咬筋量と全身筋肉量の関連を検討するために、計測器による幅径・長径と超音波測定による筋厚から咬筋量を推定した。また、生体電気インピーダンス体組成計を用いて全身および局所の骨格筋量を測定した。咬筋量と関連する因子を決定するために重回帰分析を用いた。対象者は要介護高齢者289人（男性66人、女性223人、平均年齢85.3歳）であった。重回帰分析により、咬筋量と全身骨格筋量（b=0.49、95％信頼区間[CI]0.22-0.76）、咬筋量と上肢筋量（b=1.55、95％CI 0.43-2.67）の間には有意な関連が認められたが、咬筋量と下肢筋量の間には有意な関連は認められなかった。この結果をThe IAGG Asia/Oceania Regional Congress 2023にて発表した（Miura et al., Association between masseter muscle mass and regional skeletal muscle mass in older adults requiring long-term care, 2023）。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は引き続き調査を行い、得られたデータを追加してデータセットの構築を行う。そのデータを用い、地域在住高齢者と要介護高齢者での口腔機能を疫学的に記述するとともに、群間比較等から口腔機能に影響を与える因子の検討を行う予定である。
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