| Project/Area Number |
23K16302
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58020:Hygiene and public health-related: including laboratory approach
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
島本 大也 京都大学, 医学研究科, 特定講師 (10828411)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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| Keywords | Personal Health Record / Resistance Training / Health Promotion |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では運動習慣を持たない大学生を対象に、オンラインでの短時間自重トレーニングプログラムとPHRアプリを組み合わせた介入が、各種健康指標に与える効果を検証する。プログラムは、全身に満遍なく刺激を与える内容とし、PHRアプリはトレーニングの経過を可視化することで成長を実感し、継続の一助となる内容として開発する。パイロット試験と、観察期間がそれぞれ3か月と1年の無作為化比較試験によってプログラムの効果を検証する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、効果的なレジスタンス運動を習慣化するために、短時間のオンラインレジスタンス運動プログラムが与える短期的・長期的な効果を検証することにある。研究初年度である本年度は、効果検証を行う「短時間レジスタンス運動プログラム」確立のため、文献調査による介入内容及びスマートフォン用Personal Health Record（PHR)アプリに備えるべき機能の検討と、パイロットとなる週2回 1回15分の運動プログラムを、祝日を除く毎週火曜・木曜の朝に継続実施し、その内容を集約した研究計画書の作成を行った。
様々な行動変容アプリに関する研究を確認した結果、ユーザーが自分の行動を監視し、現在のアクティビティと過去のパフォーマンスを比較できる機能が、レジスタンス運動の長期継続に有効であることが明確となり、PHRアプリの主な機能として、実施してきたトレーニングの内容とその回数を可視化し、自身の成長とこれまでの努力が把握できる仕様を策定し、計画書に落とし込んだ。
また、週2回1回15分の運動プログラムの継続実施によって、指導ノウハウが蓄積され、よりスムーズなプログラム運営が可能となった他、参加者からのフィードバックによって、この運動プログラムが実施されている日以外のライフスタイルへ影響している可能性も示唆された。
文献調査の結果をふまえた運動プログラムの改善と、学術的に有意かつ妥当なアウトカム設定について検討を行い、それを踏まえた介入研究の研究計画書が完成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
PHRアプリの要件定義及び研究計画書の作成に難渋し、想定以上に時間を要したため、初年度に予定していたパイロット研究及び短期効果の検証が実施できておらず、計画の実施が遅れている状況にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
近年は効果量の推定にパイロット研究を用いることに妥当性がないことも指摘されていることもあり、当初予定していた3か月のパイロット試験を大幅に短縮し、運用テスト及びシステム改善のためのデータ収集という目的で実施し、その結果を踏まえて3か月の介入研究の実施を行う。3か月の介入研究の進捗によっては、2年目後半から3年目にかけて実施予定をしていた1年間の長期追跡研究についても、観察期間の短縮等実現可能性を想定した調整を行う。
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