| Project/Area Number |
23K16367
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 58030:Hygiene and public health-related: excluding laboratory approach
|
|---|
| Research Institution | Osaka Kawasaki Rehabilitation University |
|---|
Principal Investigator |
今岡 真和 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 准教授 (40780961)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2025-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
|
|---|
| Keywords | プレフレイル / 地域在住高齢者 / 就労 / 運動 / ICT |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、Information and Communication Technology（以下：ICT）を活用して就業高齢者を包含したプレフレイル改善プログラムの開発とその効果を検証することである。プレフレイルの改善には、運動、栄養、生活習慣の視点が鍵となる。しかしながら、高齢期の就業率が増加する中で、就業によって「運動習慣を持てない」、「疲労感が回復できていない」ことから、プレフレイルへ陥っていることが指摘されている。そこで本研究では就業高齢者を包含して従来対面型の運動介入に加えて、ICTの活用を行い、プレフレイル改善プログラムの開発を行う。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、Information and Communication Technology（以下：ICT）を活用して就業高齢者を包含したプレフレイル改善プログラムの開発とその効果を検証することである。プレフレイルの改善には、運動、栄養、生活習慣の視点が鍵となる。しかしながら、高齢期の就業率が増加する中で、就業によって「運動習慣を持てない」、「疲労感が回復できていない」ことから、プレフレイルへ陥っていることが指摘されている。そこで本研究では就業高齢者を包含して従来対面型の運動介入に加えて、ICTの活用を行い、プレフレイル改善プログラムの開発を行っている。
2023年8月に地域在住高齢者の身体的フレイル調査を行い、274名の測定を完了した。その後、2023年12月から身体的プレフレイル該当者を中心にリクルートを行い、運動の介入教室を実施した。就労高齢者を含む参加者102名で3か月間の運動教室では92名が事後検査まで実施可能であった。加えて、4つの運動オンデマンド動画は996回（3月16日時点）の視聴数であり、従来型の運動教室を実施していない日の運動機会確保がなされた。事後検査を分析したところ、運動による効果として歩行速度向上、握力の増加、体幹筋量の改善などが見られた。事前検査時の身体的プレフレイル該当率が61.4％であったが、事後検査時には42.2％と健常への改善が見られた。現在は論文化の準備をしている状況である。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画に記載したスケジュールに沿って研究実施が行われている。また、外部の関係協力機関とも良好な関係で連携をして実施している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本年度は論文化に向けて本研究内容をまとめることを実施する。加えて、運動介入実施から6ヶ月後の運動習慣およびＩＣＴツールの利活用状況の追加調査を行い、専門職が直接的に関わり実施する運動介入が終了してからも運動習慣が継続的に身についているか。ＩＣＴツールの使用頻度が減少していないかという点を調査することを検討している。
|
