コートジボワールでのモバイルアプリ活用による減量プログラム開発とRCTによる検証

• Project/Area Number: 23K16403
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
• Research Institution: 湘南医療大学
• Principal Investigator: 碓井 瑠衣 湘南医療大学, 臨床医学研究所, 客員研究員 (80805549)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2026-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000); Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000); Fiscal Year 2024: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000); Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
• Keywords: 肥満 / コートジボワール / RCT / 西アフリカ / 商人

Outline of Research at the Start

アフリカ諸国では女性の肥満率が増加しており、コートジボワールも同様である[WHO,2017]。長時間の座位などのライフスタイルの特性から、市場商人は肥満のリスクが高い。申請者らが行ったアビジャンの市場女性商人を対象にした研究では、3割が肥満、約8割が体重を過小評価しており体重測定機会が極端に少なかった。定期的な体重測定は減量に有効であり、低コストで汎用性もあると言える。本研究では、アビジャンの市場女性商人を対象に、体重測定促進を基軸としスマートフォンアプリを活用した減量プログラムの開発と、ランダム化比較試験（RCT）による効果の検証を行う。

Outline of Annual Research Achievements

コートジボワールの最大都市アビジャンでは都市化にともない肥満割合が増加傾向にある。アフリカの市場商人は職業スタイルの特徴から肥満のリスクが高く、同国のA市場を対象とした研究では、女性の肥満者は30％と同国平均の倍以上であった。商人は同国低中所得層の女性の主要な職業であることから、女性商人を対象とした肥満対策は重要課題と言える。
減量プログラムの実施において欧米諸国等においてはスマートフォンアプリを活用したプログラムが実施され効果を出している。しかしサブサハラアフリカにおいてコミュニティレベルでスマートフォンアプリを活用した減量プログラムの実施は見当たらない。コートジボワールにおいては、低中所得層でもスマートフォンを所持する者も少なくなく、対象市場の女性商人のスマートフォン所持率は約7割であったことから、スマートフォンの活用は可能であると言える。
上記の背景より、本研究の目的は市場の女性商人を対象に、スマートフォンアプリを活用した減量プログラムを実施しその効果をランダム化比較試験にて検証することとした。
2023年度は先行研究を参考に、使用するスマートフォンアプリの選定と試行を実施し、素案を作成した。作成した素案について現地専門家、市場女性等と意見交換を行いながらプログラム内容の検討を行った。また質問紙の作成、調査員/指導員の研修のための講師選定、研修資料の作成等を行った。さらに同国保健省の国家倫理委員会での承認、および対象とする市場の研究承諾を得た。今後は日本国内機関での倫理審査委員会の承認を得る予定である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初の計画では、初年度に倫理審査委員会への承認を得るところまでを計画していた。しかし、コートジボワールでの倫理委員会の承認は得られたが、日本国内機関における倫理審査委員会の承認を得ることができていないため、予定より進捗が遅れている。

Strategy for Future Research Activity

2024年度は、日本国内機関における倫理審査委員会の承認を得られた後、現地での調査を開始する。年度内に、現地調査員/指導員への研修、対象者リクルートのための調査、ベースライン調査と介入開始、3か月後調査まで行うことを目標としている。