看護における放射線安全文化の醸成を目指したI C Tを活用した教育ツールの開発

• Project/Area Number: 23K16404
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 58050:Fundamental of nursing-related
• Research Institution: Tokyo Health Care University
• Principal Investigator: 堀田 昇吾 東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (70795707)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000); Fiscal Year 2026: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000); Fiscal Year 2025: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000); Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
• Keywords: 放射線 / 看護職 / 教育 / ICT / 看護 / 防護 / 安全文化 / 教育ツール

Outline of Research at the Start

医療における放射線安全文化の強化が世界的に必要とされており、我が国においても放射線安全文化の醸成に向けた取組が必要とされているが、看護においては基礎教育段階の放射線教育が不十分だったこと等が関係し放射線安全文化醸成に対する看護職の関心・認識が低い状態にある。看護における放射線安全文化の醸成のためには看護職への教育・研修を充実させていくことが不可欠である。そこで、本研究では、看護に必要とされる放射線安全に関する教育内容をインタビューおよびアンケート調査で明らかにし、その結果に基づく ICT を活用した教育ツールを開発・評価する。

Outline of Annual Research Achievements

医療における放射線安全文化の強化が世界的に必要とされており、我が国においても放射線安全文化の醸成に向けた取組が必要とされているが、看護職者においては基礎教育段階の放射線教育が不十分だったこと等が影響しているのか、放射線安全文化醸成に対する看護職者の関心・認識が未だに低い状態にある。看護における放射線安全文化の醸成のためには看護職者への教育・研修を充実させていくことが不可欠である。そこで、本研究の目的は、看護における放射線安全文化を醸成するために看護職が誰でも、いつでも、どこでもアクセスできるI C Tを活用した教育ツールを開発し、その有用性を評価することである。
本年度は看護職者の放射線安全・防護に関する知識や認識、行動に関する文献調査、および看護職者を対象とした放射線安全・防護教育に関する文献調査を行った。これらの文献調査の結果、看護職者の放射線安全・防護に関する行動を調査している報告は少なく、知識や認識について定量的に分析している報告が散見された。また、看護職者を対象とした放射線安全・防護教育は行われているが、ICTの利活用や評価方法などに課題が見られた。
今後は当初予定していた、医療施設において放射線業務にすでに従事している医療従事者(がん放射線療法看護認定看護師や放射線看護専門看護師、診療放射線技師等)等にインタビューを行い、看護職者に求められる放射線安全・防護に関する知識や行動を明確にしていく予定である。また、具体的な教育方法についても検討を進めていく。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初初年度はインタビュー調査を行い、現場のニーズを明らかにすることを計画していたが、具体的なインタビュー項目を検討するための文献調査までしか行えなかった。

Strategy for Future Research Activity

文献調査内容を学会発表および学会誌への投稿準備をしている。また、当初予定していたインタビュー調査を実施し、現場のニーズを明らかにしていくため、対象者の選定を行っている。また、インタビュー結果を基にして、具体的な教育方法と実際に教育に用いるICTツールについても比較検討をする。