生活期脳卒中者に対する訪問リハビリテーション評価プログラムの構築

• Project/Area Number: 23K16494
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
• Research Institution: Iryo Sosei University
• Principal Investigator: 佐藤 惇史 医療創生大学, 健康医療科学部, 講師 (10848641)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2027-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000); Fiscal Year 2026: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2025: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000); Fiscal Year 2023: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
• Keywords: 脳卒中 / 訪問リハビリテーション / 日常生活活動 / ADL / 心身機能 / 転倒

Outline of Research at the Start

地域包括ケアシステムの構築が進む中、訪問リハビリテーションの受給者数は年々増加している。対象者の生活機能の維持・向上に向け、科学的根拠をもとにしたリハビリテーションが求められるが、目標設定や介入プログラムを立案するための評価項目は明らかにされていない。本研究では、訪問リハビリテーションを利用する脳卒中者に焦点を当て、生活機能に関連する因子とその評価項目を明らかにし、在宅分野における評価プログラムを作成することを目的とする。

Outline of Annual Research Achievements

地域包括ケアシステムの構築が進む中、訪問リハビリテーションの受給者数は年々増加しており、地域の場で働く療法士も増えている。寝たきり予防、生活機能の維持・向上に向け、科学的根拠をもとにしたリハビリテーションを提供していくことが求められるが、実際には目標設定や介入プログラムの立案に必要となる定量的な評価を実施できていないことが多く、また、どのような評価を行うべきかなど明らかにされていない。
本研究計画では、生活期脳卒中者を対象にした効率的な訪問リハビリテーションプログラムの構築に向けて、（1）脳卒中者の自宅内で行われる日常生活活動に関連する心身機能（筋力やバランス能力など）や、その評価項目を明らかにし、評価プログラムを作成すること、（2）日常生活活動の低下や転倒などの有害事象を予防するための予後予測、定量的指標を作成することの2点を目的とした。
令和5年度では、（1）脳卒中者の日常生活活動に関連する心身機能と、その評価プログラムの作成に着手した。実際には、こ れまでの研究活動や、脳卒中者や高齢者に関連する先行研究、研究協力施設での事前調査をもとに検討した評価項目をもとに、協力施設の療法士を交え評価項目を決定した。その上で研究協力施設でのデータ収集を開始し、対象者の基本属性、筋力、体組成、日常生活活動、バランス能力、活動状況に関するアンケートなどの調査を進めている。今後、収集されたデータを分析するために、研究協力施設で調査を継続するとともに、データベースの作成を進めていく。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

研究協力の内諾を得ていた1施設の閉院が令和5年度に決まり、現在は研究協力施設1施設のみでのデータ収集を行っている状況であり、当初の予定より遅れている。

Strategy for Future Research Activity

今後、複数施設でのデータ収集を行っていくために、研究協力者と調整を進める。具体的に、令和6年度では2施設と協議を進め、研究協力施設を増やしていく予定である。