| Project/Area Number |
23K16516
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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| Research Institution | Yokohama City University |
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Principal Investigator |
岩田 由香 横浜市立大学, 医学部, 助教 (80909755)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | 高次脳機能障害 / 家族介護者 / ライフチェンジ適応 / プログラム開発 / デジタルヘルス / ICT / オンライン / セルフヘルプグループ / 地域看護 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、これまで必ずしも十分に社会参加できるような環境になかった障害者等とその家族が、障害により生じた新たな生活（ライフチェンジ）へ適応しつつ、積極的に社会参加することができるような社会の実現に向けて、高次脳機能障害者の家族介護者における地域基盤のセルフヘルプグループ（SHG）を主体に提供される、ICT（携帯電話、スマートフォン等のモバイルデバイス）を活用した、“地域基盤のSHG主体×ICT活用プログラム”を開発し、その実装と効果の検証を通じて、ライフチェンジに適応するためのプログラムの提供を目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、高次脳機能障害者等とその家族が、障害により生じた生活変化（ライフチェンジ）へ適応し、高次脳機能障害者および家族が地域共生できる社会の実現に向けて、高次脳機能障害者の家族介護者における地域基盤のセルフヘルプグループ（以下、SHG）を主体に提供される、ICT（携帯電話、スマートフォン等のモバイルデバイス）を活用した、“地域基盤のSHG主体×ICT活用プログラム”を開発し、その実装と効果の検証を目的とする。2023年度の実績として、プログラム理論モデルの検討を行った。具体的には、本プログラムの理論的根拠として、介護者のストレッサーに対する適応的結果にかかるストレスコーピングモデル(Haley et al., 1987)の適用可能性を検討した。この理論では、第1にソーシャルサポート social support（以下、ソーシャルサポート）、すなわち家族介護者が利用可能な支援や支援者が存在すること、第2に認知 appraisals（以下、認知）、すなわち家族介護者がストレッサーに対して脅威的認知ではなく、肯定的認知を持つこと、第3に対処 coping（以下、コーピング）、すなわちストレッサーによって生じた問題を解決すべく取り組むことができることによって、適応adaptationが促進されるとされる。本プログラムの開発にあたり、前述のHaleyモデル(Haley et al., 1987)を基軸に、高次脳機能障害者家族介護者のライフチェンジ適応支援プログラムのフレームワークを作成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度は、プログラム理論モデルの適用を検討し、モデル案を作成する予定であり、同年度中に達成されている。また、モデル案を精緻化し暫定版プログラムの開発にすでに着手しており、概ね当初計画通りに進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度はプログラムコンテンツの作成およびプログラムの表面妥当性の確保のため、1群事前事後デザインによる介入研究を経て、国際ジャーナルへの投稿プロセスを進めていく。
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