特別なニーズがある子どもの参加に関連する因子の解明と因子に基づく支援戦略の開発

Research Project

Project/Area Number	23K16537
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
Research Institution	Nagoya University
Principal Investigator	五十嵐剛名古屋大学, 医学系研究科(保健), 講師 (50735199)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2027-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000) Fiscal Year 2026: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2025: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2024: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000) Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Keywords	活動と参加 / 幼児期 / 発達障害 / 地域リハビリテーション / 幼児 / 参加 / 地域
Outline of Research at the Start	本研究の目的は、特別なニーズがある就学前の子どもの地域社会への参加に関連する因子を明らかにし、因子に基づく支援戦略を開発することである。まず2023年から2025年にかけては、特別なニーズがある子どもの地域社会への参加状況とそれに関連しうる因子についての調査を行う。それにより特別なニーズがある子どもに認められる具体的な参加制約を検討するとともに、参加に関連する因子を分析する。2026年には参加に関連する因子を踏まえた支援戦略を開発し、実際に地域で生活を送る特別なニーズがある子どもと養育者に対して試行する。
Outline of Annual Research Achievements	厚生労働省が提案する「地域共生社会」では、地域包括ケアで支援の中心とされてきた高齢者だけではなく、障害者や子どもに対する支援も重要視されており、特別なニーズがある子どもの地域社会への参加をはじめとした支援も重要な課題である。こうした特別なニーズがある子どもの支援機関が急増する一方で、今後はニーズがある子どもや養育者への支援の質の向上が課題とされている。とりわけ地域共生社会の実現に向けては、ニーズがある子どもに対する発達支援と同時に、地域社会への参加・インクルージョンを推し進めることがより一層求められている。本研究の目的は、ニーズがある就学前の子どもの地域社会への参加に関連する因子を明らかにし、因子に基づく支援戦略を開発することである。この目的を達成するために、ニーズがある子どもとニーズがない子どもについて地域社会における参加状況とそれに関連し得る因子を横断的に調査し、そのデータをもとに参加に関連する因子の分析を行う。本研究では、3歳から6歳のニーズがある子どもと、ニーズが無い子どもについて、日本版PACSによる活動参加評価、感覚プロファイル短縮版による感覚処理機能評価、日本版アイバーグ子どもの行動評価尺度による行動評価を行う。2023年度は、これらのデータを取得するために必要な研究倫理上の手続きを進め、所属機関の倫理委員会より承認を得た。また予備的に取得したデータの分析を行い、その内容を学会報告した。2024年度、本格的にデータ取得を始める予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初の計画通り進んでいるため。
Strategy for Future Research Activity	当初の予定通り研究を進める。2024年度からは実際のデータ取得を開始し、目標症例数の確保を目指す。