| Project/Area Number |
23K16613
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
|
|---|
| Research Institution | Reiwa Heath Sciences University |
|---|
Principal Investigator |
陶山 和晃 令和健康科学大学, リハビリテーション学部, 助教 (50836236)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2027-03-31
|
| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2025: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,080,000 (Direct Cost: ¥1,600,000、Indirect Cost: ¥480,000)
|
|---|
| Keywords | 慢性呼吸器疾患 / 呼吸リハビリテーション / 遠隔リハビリテーション / 運動療法 / 遠隔医療 / 安定期 / 在宅 / 呼吸理学療法 / 予防効果 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
本研究は，情報通信技術を活用した呼吸リハビリテーション（Pulmonary telerehabilitation: PTR）を特別な運動療法機器を使わずに患者の居住環境を活用したシステムを構築する．そして，本システムの有用性を再入院の予防効果から検証するものである．対象は入院治療を経て退院となる慢性呼吸器疾患（例：慢性閉塞性肺疾患，間質性肺疾患）とし，試験的検証を経たのちにPTR群と対照群それぞれ2回/週・計13週間のプログラムを行い，30日/90日以内の再入院の有無を指標とした生存時間解析を行う．本研究は費用対効果が高く早期に社会実装が可能なPTR介入戦略に繋がる重要な知見となり得る．
|
| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は本研究の実施計画の立案および関連する先行研究の情報収集を行った．特に，本研究の中核となる「最小リソース」で構成された在宅での呼吸リハビリテーションプログラムにはどのような前例があるのか，そして情報通信技術を活用した遠隔的に応用できるプログラムにはどのようなものが挙げられるかを重点的に調査した．その後，立案した計画内容をブラッシュアップするため，参画している遠隔リハビリテーションの研究ミーティングにて発表し，リサーチメンバーからの客観的レビューを受けることができた．具体的な介入プロトコルに関しては，先行研究およびリサーチメンバーからのレビューを参照し，骨子案を作成したため，マニュアル作成へむけての準備を整えることができた．また，本研究は2022年度に完了した本助成事業の研究課題（19K19909）の経験・成果に基づくものであり，遠隔システム提供会社の選定ならびに本研究実施に必要な物品調達も円滑に進めることができた．
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2023年度は研究代表者の中途異動に伴い，研究実施環境の調整や再構築に時間を要したことが主たる要因である．具体的には異動にあたっての当該研究費および執行した物品の移管手続き，異動先での遠隔システムの実施環境の確保，異動先での研究遂行にあたっての倫理委員会への申請準備などがこれにあたる．ただし，2024年度には倫理委員会への承認ならびに研究実行の準備が概ね整ったため，当初の本研究計画と比して大幅な遅延には値しない．
|
| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は本研究計画における倫理審査委員会への申請・承認を得るための諸手続きを進めていく．また，遠隔リハビリテーションシステムの試験的運用を十分に行ったうえで，当該マニュアルを作成することでプロトコルの標準化を図る．さらに，研究協力施設との打ち合わせを行い，データ収集開始へ向けて準備を進めていく．具体的には，本研究ならびに当該システムの説明や適応患者の実態調査を行っていく．以上の計画を上半期に実施し，下半期にはデータ収集が開始できるように計画を実行していく予定である．
|
