| Project/Area Number |
23K16624
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Juntendo University |
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Principal Investigator |
澤 龍一 順天堂大学, 保健医療学部, 助教 (50769867)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 転倒 / 住環境 / 評価尺度 / 運動機能 / 居住環境 / 住宅内転倒 |
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| Outline of Research at the Start |
高齢者の運動機能低下に着目した転倒予防の研究は数多くなされているものの、慣れ親しんだはずの住宅内での転倒発生が増加している。転倒発生につながる環境要因（環境ハザード）について、日本の住宅構造に即した定量的な評価尺度は未確立である。
本研究では日本の住宅構造に即した環境ハザード評価尺度の開発とともに、運動機能低下と環境ハザードの重複による住宅内転倒リスクへの影響を検討する。
転倒が多い住宅内の環境ハザードの定量化が可能となるだけでなく、転倒予防のために運動機能、住宅内環境の両者にアプローチすることの重要性を示すことにつながり、高齢者が慣れ親しんだ住宅での転倒を予防し、生活を継続することに貢献できる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
高齢者における転倒は自立性を喪失させ、生活の質を低下させる重大イベントである。近年の高齢化、特に後期高齢者人口の増加とともに、自宅周辺での転倒が増加している。転倒は運動機能など、個人の内的要因とともに、その個人が暴露する環境要因によって引き起こされる。しかしながら転倒発生につながる環境要因を評価するための尺度について、日本の住居構造に即した評価尺度は未確立であったため、本研究ではまず日本の住居構造に即した環境要因の評価尺度構築を行った。在宅医療・介護に関わる専門職111名へのアンケートにより評価項目の内容妥当性を検討するとともに、30戸の高齢者宅を対象に、専門職と非専門職で同じ家屋を評価してその検者間信頼性を検討した。内容妥当性と検者間信頼性が担保できた42項目を最終版として日本の住居構造に即した自己評価式の評価尺度を開発した。評価尺度開発にかかる論文は現在執筆中である。学会発表は日本転倒予防学会第10回学術集会にて実施済みである。
既に研究協力機関とフォローアップデータの収集に向けて話し合いを進めており、2024年度にフォローアップデータの収集を進められる状況を整えている段階である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度の計画である評価尺度の開発を終えて、同評価尺度のデータ収集を進めているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
すでに本研究の二つ目の目的である、運動機能と環境要因の相互作用による転倒リスク上昇の可能性を検討するためのデータ収集を開始している。要介護認定を受けた高齢者の転倒発生に関わる運動機能指標の検討も行っている。
当初予定していた研究協力機関でのデータ収集が難しくなったため、新しく研究協力機関を募り、対象者の確保に努めていく。
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