| Project/Area Number |
23K16629
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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| Research Institution | Reiwa Heath Sciences University |
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Principal Investigator |
北村 匡大 令和健康科学大学, リハビリテーション学部, 講師 (60910859)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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| Keywords | 要支援・要介護高齢者 / 座位行動 / QOL / 介護予防 / 身体活動 |
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| Outline of Research at the Start |
要支援・要介護高齢者における介護予防や重症化防止は急務の問題であり，健康関連(Quality of life：QOL)や座位行動の是正は重要である．本研究の目的は，要支援・要介護高齢者を対象に座位行動フィードバックを用いた座位行動是正への介入が座位行動ならびに健康関連QOLに与える影響を検証することである．この影響が明らかとなった場合，座位行動の目標値が示され，座位行動是正のための具体的な方略を提案することができ，介護予防プログラムの一部に繋がると考える.
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| Outline of Annual Research Achievements |
要支援・要介護高齢者数において、介護予防や重症化防止は急務の課題である。また、寝たきりリスクの高い要支援・要介護高齢者において、健康関連Quality of life（QOL)を高く維持すること、ならびに座位行動など身体活動是正への取り組みは極めて重要である。座位行動は加速度計で測定された活動強度により1.5メッツ以下を座位行動と定義され、座位行動の時間が長くなれば健康リスクが高くなる可能性がある。これまで身体活動改善には目標設定、カウンセリング、称賛や励まし、教育を含めたフィードバックによる方略は一定の有効性が知られている。しかし，要支援・要介護高齢者の座位行動において、座位行動そのものを標的とし検証した研究は極め少なく、座位行動フィードバックが座位行動および健康関連QOLへ与える影響については不明であった。したがって、要支援・要介護高齢者において座位行動フィードバックが座位行動および健康関連QOLへ与える影響について調査する必要があった。
2023年度は、まず、要支援者における座位行動のフィードバックが座位行動など身体活動へ与える影響について実施された。その結果、座位行動フィードバックは歩数、座位行動、軽強度活動を改善することが示された。しかし、健康関連QOLの改善は認めず、次年度の課題となった。また、介護予防の観点から要支援・要介護高齢者の転倒と関連因子について検証された。その結果、転倒群は非転倒群と比較し下肢筋力の改善が乏しいことが明らかとなった。しかし、転倒と身体活動との関連は未検討であり、次年度の課題となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度は、当初の計画である座位行動フィードバックが座位行動と健康関連QOLへ与える影響を調査することであった。それら指標について、身体活動への影響を言及することができた。また、健康関連QOLについても検証されたが、影響について有効性は認められなかった。この結果は、介入期間が短いことなどもあり、次年度に検証する予定である。今年度の研究成果としては、座位行動フィードバックの身体活動への影響について研究成果を示すことが可能であった。以上より、概ね順調に進展しているものと思われた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度における研究成果としては、要支援高齢者を対象に座位行動フィードバックが座位行動と健康関連QOLへ与える影響について調査された。その結果、座位行動フィードバックは歩数、座位行動、軽強度活動の改善が示された。しかし、この成果は、健康関連QOLとの関連は不明であり、また、症例数が少なく、介入期間が短かったため、次年度に症例数および介入期間を増やしたうえで、更なる解析を進めていく必要がある。
次に、要支援・要介護高齢者の転倒と身体機能能の関連について検証された。転倒との関連因子に下肢筋力の改善が明らかとなった。しかし、この成果は、転倒と身体活動との関連は未検討であった。研究の目的には介護予防方略の開発を掲げており、介護予防の重要な指標である転倒と身体活動との関連性について、次年度に検証を進めていく必要がある。
これまでの検討を踏まえると、座位行動フィードバックが健康関連QOLへ与える影響、および転倒と身体活動の関連性については、未だ言及できていない。以上より、2024年度の研究の推進方策としては、上記を踏まえ更なる検討を要する。
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