Project/Area Number |
23K16641
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Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Review Section |
Basic Section 59010:Rehabilitation science-related
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Research Institution | Kobe University |
Principal Investigator |
牧浦 大祐 神戸大学, 医学部附属病院, 理学療法士 (40813944)
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Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2027: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2026: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2025: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2024: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
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Keywords | 悪性骨軟部腫瘍 / 患肢機能 / リハビリテーション / 骨軟部腫瘍 / 健康関連QOL / 社会参加 |
Outline of Research at the Start |
下肢原発性悪性骨軟部腫瘍の外科治療では、術後の患肢に機能障害が多く発生し、治療後の社会参加や生活の質(QOL)に影響を及ぼす。術後の患肢機能は、機能予後の予測や社会復帰の支援を行う上で重要な情報となるが、これまで術後の患肢機能は、患者や医療者の主観的尺度に基づいて横断的に評価されており、客観的評価に基づく患肢機能の経時的変化と社会参加やQOLとの関連については明らかになっていない。この課題を解決するために、本研究では、客観的尺度を用いて下肢原発性悪性骨軟部腫瘍の患肢機能を調査し、患肢機能と社会参加やQOLとの関連を明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、客観的尺度に基づいて下肢原発性悪性骨軟部腫瘍の患肢機能を前向きに調査し、下肢原発性悪性骨軟部腫瘍の患肢機能と社会参加や健康関連QOLとの関連を明らかにして、下肢原発性悪性骨軟部腫瘍における患肢機能の標準評価を開発することを目的としている。原発性悪性骨軟部腫瘍におけるこれまでの先行研究は、主観的尺度に基づいて横断的に調査された研究がほとんどであり、客観的尺度に基づいて前向きに調査することが本研究の独自性である。本研究では前向きに2年間の観察を予定しており、対象者の研究参加から観察終了まで長い時間を要する。そのため研究期間を5年間に設定し、2023年度と2024年度は、新規参加者の集積と既存の参加者のフォローアップ調査を行うことを計画した。2023年度の実績は、新しく4名が研究に参加し、既に参加している6名でフォローアップ調査を行った。フォローアップ調査を行った6名のうち4名は、2年間の観察期間を終了した。本研究は全体で15名の参加を予定しており、この集積は2023年度に達成した。本研究の対象である悪性骨軟部腫瘍は希少がんのため患者集積に難航が予想されたが、研究期間の前半で達成できたことは重要であり、本研究課題の進捗は順調である。次年度以降も全参加者で2年間の観察を目指してフォローアップ調査を継続し、全参加者の観察終了後に学会発表や論文を通じて研究成果の発信を行っていく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は15名の患者集積を予定している。この集積は2023年度に達成しており、研究期間内での研究の完遂は十分に可能であると考える。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年度は当初の計画の通り進めていく。
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