長距離走のトレーニングの質と量は、どちらが疲労骨折を発症させているのか？

Research Project

Project/Area Number	23K16724
Research Category	Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
Allocation Type	Multi-year Fund
Review Section	Basic Section 59020:Sports sciences-related
Research Institution	J. F. Oberlin University
Principal Investigator	藤田真平桜美林大学, 健康福祉学群, 准教授 (30814529)
Project Period (FY)	2023-04-01 – 2026-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2023)
Budget Amount *help	¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000) Fiscal Year 2025: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000) Fiscal Year 2023: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Keywords	疲労骨折 / 骨代謝マーカー / トレーニングの質 / トレーニングの量 / 長距離選手 / 骨 / ランニング
Outline of Research at the Start	本研究では、陸上長距離選手にGPS搭載のスマートウォッチを装着し、トレーニングの「量」と「質」を詳細に評価し、尿によって測定できる骨代謝マーカーを用いて非侵襲的に骨の状態を評価する。このことでトレーニングの「量」や「質」の違いが骨の状態へどのような影響を及ぼしているかを明らかにすることを目的としている。得られる成果により、疲労骨折を予防しながらトレーニングを継続することが可能となり、障害予防と競技成績向上の両立への貢献が期待できる。
Outline of Annual Research Achievements	疲労骨折は、長距離選手の発症率が高く、これまで長距離走の競技特性が関係していると考えられてきた。長距離走のトレーニングには、遅い走速度で長距離を走る「量」の多いトレーニングや、速い走速度で短い距離を走る「質」の高いトレーニングがある。どちらのトレーニングが骨に対して負の影響を与えているのかを明らかにしようと考えた。そこで、スマートウォッチを用いてトレーニングの質と量を把握し、複数回の骨代謝マーカー（尿中NTX）の測定で個人の骨代謝動態を正確に評価するどのようなトレーニングが骨に対して負の影響を与えているのかを明らかにすることを目的とする。 1.①トレーニングの質と量が低いと時と②トレーニングの質が低く、量が多い時の比較（①vs②) 2.①トレーニングの質と量が低いと時と④トレーニングの質が高く、量が少ない時の比較（①vs④） 3.①トレーニングの質と量が低いと時と③トレーニングの質が高く、量も多い時の比較（①vs③）令和５年度の計画としては、1．を行う予定であったが、研究対象としていたチームの指導体制が2度変更されたため、実験への協力が頼めない状況で実験を進めることが困難であった。そのため令和5年度は研究準備を行っていた。しかし、令和6年度から研究代表者がチームと正式に関わることとなり、チームスタッフに対して研究の詳細を説明ができるようになり、4月からスマートウォッチを被験者に渡し、測定を開始した。そのため現在は研究の進捗が遅れているが、今後研究を加速させて行うことができる体制が整った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究協力してもらっているチームの指導体制が2度にわたり変わり、被験者のお願いをすることが令和5年度は難しく、研究を進めることができなかった。そのため、測定機器の購入などを進めて準備を中心に行った。
Strategy for Future Research Activity	今年度からは、研究代表者がチームに関わることとなり、チームスタッフに対して研究の理解などを詳細に説明ができるようになっている。そのため遅れている研究の進捗状況を加速させて、実験を行うことができる体制が整った。よって、現在の遅れは２年目で挽回できると考える。