教育課程におけるがん教育の中長期的評価に関する研究

• Project/Area Number: 23K16744
• Research Category: Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: Basic Section 59030:Physical education, and physical and health education-related
• Research Institution: The University of Tokyo
• Principal Investigator: 南谷 優成 東京大学, 医学部附属病院, 特任助教 (40967949)
• Project Period (FY): 2023-04-01 – 2026-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000); Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000); Fiscal Year 2024: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000); Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
• Keywords: がん教育 / 健康教育 / 教育課程 / ヘルスリテラシー / 行動変容

Outline of Research at the Start

近年、全国的に教育課程でがん教育が実施されることとなった。がん教育を含む健康教育の実施や評価は、世界中で研究されているが、国内の教育課程におけるがん教育の中長期的な評価に関する報告はない。がん教育が、成人後の健康行動の実践やヘルスリテラシーの向上に影響を与えるかを明らかにすることが本研究の目的である。すでにがん教育は全ての教育課程で行われ、今後がん教育を行う生徒（介入群）と、行わずに教育課程を終える生徒（対照群）の比較は困難である。本研究では2013年度から公益財団法人日本対がん協会主催で行われてきた、がん教育の対象校の卒業生に対し、中長期的な国内のがん教育の評価を行う。

Outline of Annual Research Achievements

2016年のがん対策基本法改正、2018年一部変更の第3期がん対策推進基本計画を受け、全国でがん教育が実施されることとなった。がん教育を含む健康教育の実施や評価は、世界中で研究されているが、国内の教育課程（小学校～高等学校までの学校教育）におけるがん教育の中長期的な評価に関する報告はない。教育課程でのがん教育が、成人後の健康行動の実践やヘルスリテラシーの向上に影響を与えるかを明らかにすることが本研究の目的である。すでにがん教育は全国的に全ての教育課程で行われ、今後がん教育を行う生徒（介入群）と、行わずに教育課程を終える生徒（対照群）の比較は困難である。本研究では2013年度から公益財団法人日本対がん協会主催で行われてきた、がん教育の対象校の卒業生に対し、対がん協会と共同調査を実施し、中長期的な国内のがん教育の評価を行う。
上記を目標に始まった調査であるが、10年前にがん教育を行った学年とそのコントロール群として前後1学年ずつの学年の計600人に調査票を送付し、93名から回答を得た。
がん教育群と比較群で、成人後のがん検診受診意向やヘルスリテラシーなどに差は認めなかった。本調査の問題点として、調査協力を依頼した13校のうち1校のみしか協力を得られなかって点、都内の男子校のみの調査になり、回答にかなりバイアスがかかり女性の回答が得られなかった点が挙げられる。
次回以降の調査設計について再検討する必要がある。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

昨年度に実施した調査の報告を国際誌に投稿した。現在revision中である。
前調査の設計に問題が見つかったため、そこを改善の上、今年度も同様の調査を行う予定である。

Strategy for Future Research Activity

今後、高知県総合保健協会と共同研究契約を結び、高知県内の学校に研究承諾の許可の上、前回調査より研究参加者を増加させるように研究体制を調整中である。