| Project/Area Number |
23K17046
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Early-Career Scientists
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
Basic Section 63040:Environmental impact assessment-related
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| Research Institution | Central Research Institute of Electric Power Industry |
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Principal Investigator |
西澤 紗希 (片境紗希) 一般財団法人電力中央研究所, サステナブルシステム研究本部, 主任研究員 (50974747)
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| Project Period (FY) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,680,000 (Direct Cost: ¥3,600,000、Indirect Cost: ¥1,080,000)
Fiscal Year 2025: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
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| Keywords | 海底湧水 / 陸上地下水 / 陸ー海間の物質輸送 / 溶存ガス |
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| Outline of Research at the Start |
近年の著しく進行する地球温暖化に伴い、沿岸海域での温室効果ガス（GHG）の挙動が注視されている。その中で、沿岸海域へのGHG供給源として考えられている海底地下水湧出（以下、海底湧水）は、今後さらに進行する温暖化により変化すると指摘されており、その影響は中緯度～高緯度地域までの非常に広範囲に及ぶとされている。本研究は、海底湧水中のGHG（CO2、CH4、N2O）を始めとする多種溶存ガス成分を測定に最低限必要なサンプル量（数十～数百ml）で分析可能にするための新しい同時採水手法を開発し、陸域から沿岸海域への各供給量のモニタリング手法の確立を目指す。
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年度にあたる2023年度は、海底湧水湧出地域の陸上にあたる富山県魚津市片貝川扇状地を対象に地下水および河川水の現場調査を行い、地下水中における溶存ガスの空間分布と起源評価を行った。全炭酸、亜酸化窒素、メタンの分析結果からは地下水流動状況を把握することができ、それらは過去の先行研究と調和的であることを確認した。
海底湧水中の溶存ガス採取に対応した採取機器は、部品等の交換による整備を行ったが、継続的な悪天候により調査実施までは至らなかった。また、漁業従事者より、能登半島沖地震後に富山湾の湧出地域周辺の海底地形の変化が報告されていることから、来年度の海域調査は湧出地点の変化も想定し予定よりも長期間実施できるように調整を行う予定である。
新しい調査地域の構築として、千葉県夷隅郡御宿町にて地下水観測網の検討を行った。事前調査の結果、地下水流動評価が可能な見込みが得られたため、本研究課題の新たな調査地域として加えることとした。また、過去に開発した分析方法を改良し、海底湧水のアルカリ度を少量で分析可能な方法の開発にも取り組んだ。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
海底湧水以外の試料については、2023年度に富山湾陸域での採取と分析を実施しており、その速報として学会発表を行った。加えて、自身の異動に伴う新しい調査地域の構築も行い、そこでの事前調査も実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は、富山湾と千葉県網代湾の2か所を研究拠点とし、陸上地下水と海底湧水の採取・分析を実施予定である。また、アルカリ度の微量分析方法については、2023年度に純水を使用した検討で必要サンプル量の目途がたったため、2024年度以降は高塩分水等でも検討を行い、最終的には環境試料への応用を目指す。
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