労働者のキャリアに着目した技能形成の変化パターンの記述と規定要因に関する実証研究

• Project/Area Number: 23K18843
• Research Category: Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: 0108:Sociology and related fields
• Research Institution: Rikkyo University
• Principal Investigator: 瀬戸 健太郎 立教大学, 社会学部, 助教 (40980222)
• Project Period (FY): 2023-08-31 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000); Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000); Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
• Keywords: 昇進構造 / 技能形成 / 職務知識の複雑さと柔軟さ / 仕事序列競争 / 内部労働市場 / 技能形成パターン

Outline of Research at the Start

本研究の目的は「個人の職務の変化のパターンから、技能形成はどのようなものに類型化でき、労働供給側と労働需要側いずれの要因によって規定されているか」を回顧的データも含めたパネルデータを用いて明らかにすることにある。先行研究は、企業内の人事データを用いた実証分析や労働者に配分される職務の幅広さや難易度の詳細な観察を通じて、企業内労働市場における技能形成について明らかにしてきたものの、本来は技能形成それ自体を直接に捉える必要がある。また、特定の企業内の技能形成の仕方を観察するため、転職者の技能形成を対象から脱落してしまっている。そこで本研究では、全国データを用いて、上記の課題について乗り越える。

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、技能形成と昇進について、企業間移動も含めた労働者の職業キャリア全体から、いかなる技能形成を労働者は行っており、それはいかに昇進に結実しているかを明らかにすることにある。具体的には、(1) 年代別にどのような技能形成を行っており、それらはいかなる組み合わせになって職業キャリア全体を構成しているか、(2)かような技能形成は昇進構造とどのような結びつきをしているかを明らかにすることである。
本年度は株式会社マイナビよりデータの貸与を受けて、実証分析を行った。結果は次の通りである。第一に、インフォーマルなOJTによる技能形成について、多くのケースでは、20代での技能形成の仕方の延長を30代から40代についても行っており、とりわけ30代では顕著にそれが現れる。第二に、この一方で一部のケースでは、20代には様々な技能形成のタイプを経験しつつも、30代では特定の職能分野で専門性を高めていることが明らかになった。すなわち、30代で専門性を確立するタイプの技能形成である。第三に、このようなケース別に昇進速度を分析すると、30代で専門性を確立するタイプが概ね、部課長いずれの職位でも早いが、部長級になると複数の職能分野を経験してきたタイプと概ね、同じ昇進速度となる。この結果は、課長選抜期には職能分野における専門性の高さが昇進に寄与する一方、部長選抜期には職能分野間の職務知識を柔軟に活用できることが昇進に寄与する、ということを示唆すると考えられる。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本年度予定していた、企業外労働市場も含めた、技能形成と昇進構造の分析については、実証分析の結果を投稿論文にまとめ、現在、査読中である。この点で、当初予定していた進捗通りであるため、おおむね順調であると判断した。

Strategy for Future Research Activity

現在、分析結果は査読論文として投稿し、現在審査中である。このほか、分析について研究者グループで意見交換している中で昇進構造の歴史的変化を捉える必要性や、特徴的な昇進構造を持つ企業の存在が判明したため、次年度は追加的にこれら2つの分析を行う予定である。基礎的な分析は終わっており、社会政策学会や組織学会での発表を予定している。当該学会でのコメントを経て最終的には研究成果の公表に繋げる予定である。