炭酸とろみ飲料を用いた嚥下訓練の効果の検討

• Project/Area Number: 23K19714
• Research Category: Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Review Section: 0907:Oral science and related fields
• Research Institution: Tokyo Medical and Dental University
• Principal Investigator: 吉澤 彰 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 非常勤講師 (50986841)
• Project Period (FY): 2023-08-31 – 2025-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2023)
• Budget Amount: ¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000); Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000); Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
• Keywords: 摂食嚥下リハビリテーション / 炭酸とろみ水 / 急性期病院

Outline of Research at the Start

とろみをつけた炭酸飲料（炭酸とろみ水）は、水分の粘度が増加するため嚥下反射惹起遅延による誤嚥のリスクを下げ、さらに炭酸の発泡性は化学的刺激が嚥下に関わる感覚入力を刺激することにより嚥下反射惹起が改善する。このことに着目し、誤嚥のリスクが高く経口摂取をしていない嚥下障害患者に行う摂食嚥下リハビリテーション（嚥下リハ）に、炭酸とろみ水を用いた時の効果の検討に着想した。本研究では、急性期病院入院患者のうち経口摂取が確立されていない嚥下障害患者に対し、炭酸とろみ水を嚥下リハに用いた場合、通常のとろみ水で訓練した場合と比較して経口摂取に移行するまでの期間や在院日数が短縮するか調査することを目的とした。

Outline of Annual Research Achievements

炭酸飲料は、発泡性や炭酸の酸味がもたらす化学的刺激により嚥下反射が早期に惹起し、咽頭残留も減少する効果を持つ。また、とろみ水は水分の粘度が増加するため嚥下反射惹起遅延によって生じる誤嚥のリスクが下がり、嚥下障害患者の誤嚥予防に有用である。
本研究は、嚥下障害患者に対してとろみをつけた炭酸飲料（炭酸とろみ水）が嚥下によい影響を与えることが明らかとなっている点に着目し、急性期病院入院患者のうち経口摂取が確立されていない嚥下障害患者の摂食嚥下リハビリテーションに、通常のとろみ水で行う場合と比較して炭酸とろみ水を用いた患者の経口摂取に移行するまでの期間や在院日数が短縮するか等、訓練効果にどう影響するか調査することを目的としている。
令和5年度は、倫理修正を終えた後、急性期病院の医師、歯科医師、言語聴覚士をはじめとしたリハビリスタッフに対し研究の概要を共有し、研究プロトコールの確認を行った。加えて、研究に必要な器具として嚥下内視鏡機器の物品、炭酸水メーカーを科研費にて購入した。
一方で、病院内の新型コロナウイルス感染の発症、一部対象者が全身状態が安定しなかったため対象から除外した症例があり、想定よりも研究が予定通り進まなかった。以上より、令和5年度内のデータ収集数は計10名となり、解析に十分な症例数でなかったため、学外発表を行うことが出来なかった。
令和6年度も5年度と同様のプロトコールにて介入研究を続け、研究対象者数を増やしてく予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

令和5年度にて合計20名のデータを収集する予定だったが、10名のデータ収集となった。
予定よりデータ収集が出来なかった理由は、病院患者内で新型コロナウイルス感染症の罹患者が発生し、介入の中断が必要となった期間があったためである。

Strategy for Future Research Activity

G powerによるサンプルサイズの計算で、介入群と非介入群それぞれ27名の計54名が少なくとも解析に必要と算出されている。より正確な解析結果を報告するため、データの収集を進め、学会発表、最終報告を行う予定とする。
研究計画は、令和5年度から6年度にかけて大きな変更点はない。