| Project/Area Number |
23K19798
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Research Activity Start-up
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Review Section |
0908:Society medicine, nursing, and related fields
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
沼田 華子 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 助教 (00982670)
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| Project Period (FY) |
2023-08-31 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | 在宅看取り / 看護師教育 / 職場内教育 |
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| Outline of Research at the Start |
本邦では国民の多くが希望する居宅で最期まで過ごすこと（以下在宅看取り）を望んでいる。しかし在宅看取りは十分に実現できていない。その一要因として在宅看取り支援には困難性を伴う一方、訪問看護師に対する職場内教育(OJT）が未確立で不十分であることが挙げられる。そのため本研究では、研究１：現場で実装可能な「ICT活用型OJTプログラム」の開発を行う。具体的にはOJTモデルの学習項目・支援方法を整理し、教育学を含めた文献検討を通じてプログラムを開発し、ICT支援ツールを作成する。そして研究２：OJTプログラムの効果検討を行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本では国民の 69.2％が居宅で過ごしながら医療を受けることを希望している一方、自宅で最期を迎えた者の割合は 15.7%であり、在宅看取りは十分に実現できていない。
在宅看取りの実現には、患者の病状を頻繁にアセスメントする訪問看護師の役割が重要であるが、在宅看取り支援を積極的に行っている訪問看護事業所は49％と全体の半数に満たない。その要因として、在宅看取り支援は特有の困難性を有するにも関わらず、在宅看取りに関する研修が少ないこと、在宅看取り経験のあるスタッフが少ないことが挙げられている。そのため、在宅看取りに関する教育を充実させ、在宅看取りを実践できる看護師を育成することが急務である。
在宅看取りに関する看護師教育は、職場外で受ける教育(Off-JT)とOJTの2つに大別され、両面の教育的アプローチが重要である。在宅看取りに関するOJTとしては「同行訪問」「事例検討」等、推奨されるOJTの手段は示されているものの、教示すべき内容と、その方法は不明であり、在宅看取りに関するOJTは確立されておらず、指導者はどのように教えたらよいのか苦慮しているという課題も報告されている。
申請者は今までの研究で在宅看取りを習得して自信を持つまでに訪問看護師が直面しやすい困難とそれらに対する効果的な指導法を実践プロセスに沿って体系化した在宅看取りの「OJTモデル」を開発した。そこで本研究では、「OJTモデル」を現場導入可能な「OJTプログラム」へ昇華させ、指導者への研修及びOJT支援ツールの介入を通じてOJTプログラムの効果検討と評価を行うことを目的としている。
２０２３年度はプログラムの具体的な内容を検討した。２０２４年度はプログラムを実際に介入し、その効果を検証することを計画している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
２０２３年度ではプログラム内容を決定する予定であり、概ね進捗通りに進んでいる。具体的には文献レビュー及び専門家との意見交換を行い、介入プログラム内容の検討を行った。プログラムに活用するためのインタビューの知見を学会発表し、現場で働く訪問看護師及び訪問看護事業所の管理者等から意見交換を行った。また研究の意義を広く伝えるために雑誌にて本研究の紹介を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
２０２４年度は開発したプログラムを実際に実施し効果検証を行う計画である。リクルート方法や介入期間等は検討済みであるが、実際にリクルートを進めながら、何クールかに分けて介入を行うなど人数が集まるように調整していく可能性がある。
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