| Project/Area Number |
23K20071
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| Project/Area Number (Other) |
20H01215 (2020-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2020-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 01070:Theory of art practice-related
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
江藤 光紀 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (10348451)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
城多 努 広島市立大学, 国際学部, 准教授 (30423966)
石田 麻子 昭和音楽大学, オペラ研究所, 教授 (50367398)
辻 英史 法政大学, 人間環境学部, 教授 (80422369)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥12,220,000 (Direct Cost: ¥9,400,000、Indirect Cost: ¥2,820,000)
Fiscal Year 2024: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
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| Keywords | 劇場 / 公共ホール / 国際比較 / オペラ / 劇場と地域社会 / 市民オペラ / 公共性 / 地域社会 / 公共圏 / 文化政策 / 歌劇場 / 市民社会 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は総合芸術として最も規模の大きいオペラを素材に、その上演の場たる劇場を支えるシステムとして「地域社会」「政治」「芸術市場」というアクターを想定し、これらとの関係性の中で劇場がいかに社会に貢献するのかを、国際比較を通じて明らかにすることを目的としている。そこから浮かびあがってくるのは歴史的な背景や芸術に対する考え方の差異から生じる相違だが、加えてここ数年に起こった感染症からの打撃や戦争などを通じて生じている市民社会の変質や分断が「劇場圏」に与える影響にも注目する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究期間も後半に入り、各人が以下に挙げるような発表を行い、これまでの成果を世に問うていくと共に、昨年度も引き続き月例研究会を通じて各メンバーの研究進捗を確認して緊密に連携をとった。
研究代表者である江藤は音楽モデル県となった群馬県の音楽の公共圏について研究を進めると共に宮崎・堺のオペラ団体の調査を行った。また成果の一部を全日本オペラネットワークが主催する講演会で発表した。石田は劇場、音楽堂等連絡協議会が主催した公開シンポジウム「劇場・音楽堂等の役割と支援制度について」にパネリストとして参加し研究成果を披露した。城多は国内における地域オペラ団体の活動について、主として地域の公共ホールの活用や協働という視点から考察・分析をするために現地調査を行った。加えてドイツにおける歌劇場やオーケストラへの現地調査を行い、支配人や制作関係者、オーケストラ団員へのインタビューを通じて、研究上必要なデータ収集を行った。辻はオペラの上演を可能にしている市民や市民社会の在り方について、11月に行われた公開講座「市民オペラの50年―芸術×市民：70年代日本の文化形成」において「非同時代的存在の同時存在ードイツと日本の1970年代」というタイトルの報告を行うと共に、シンポジウムにも参加した。またドイツ・ポツダムで開催された社会政策史研究会Gesellschaft fuer Historische Sozialpolitikforschungの年次大会「もう一つの社会国家」第3セッション「福祉国家における民間アクター」で司会を務めた。
年度後半にはこれらの研究成果を成果報告として文書化する方策についても検討を始めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナの影響が消え海外調査が可能になったことで、遅れていた調査を行えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
来年度は研究期間の最終年度に入るため、これまでの研究成果のとりまとめに入る。具体的には夏までには必要な調査を終えて、秋以降、研究期間終了までに実績報告書の刊行を行いたい。
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