Project/Area Number |
23K20353
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Project/Area Number (Other) |
20H04016 (2020-2023)
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Multi-year Fund (2024) Single-year Grants (2020-2023) |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 58080:Gerontological nursing and community health nursing-related
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Research Institution | Kyushu University |
Principal Investigator |
岸本 裕歩 九州大学, 基幹教育院, 准教授 (00596827)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
楢崎 兼司 福岡工業大学, 教養力育成センター, 教授 (70549477)
山津 幸司 佐賀大学, 教育学部, 教授 (90299579)
小池 城司 九州大学, 医学研究院, 共同研究員 (90325522)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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Budget Amount *help |
¥17,810,000 (Direct Cost: ¥13,700,000、Indirect Cost: ¥4,110,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2021: ¥4,940,000 (Direct Cost: ¥3,800,000、Indirect Cost: ¥1,140,000)
Fiscal Year 2020: ¥6,240,000 (Direct Cost: ¥4,800,000、Indirect Cost: ¥1,440,000)
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Keywords | 遠隔通信 / 運動指導 / フレイル予防 / 地域高齢住民 / 介護認定状況 |
Outline of Research at the Start |
フレイル予防に着目し、60歳以上の地域住民を対象に、遠隔通信システム運動指導ツールを開発し、運動介入試験を行い、フレイル予防効果を検証する。さらに、ユーザー利便性と費用対効果を明らかにする。地域自主サークルから60歳以上の市民にフレイル予防運動教室を行う。遠隔通信システムのユーザー利便性、社会的効果の面からみたアンケート調査や測定等を行い、行政から要支援・要介護認定状況等の提供を受け、遠隔通信システムを用いた運動教室の費用対効果を推計する。
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Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、研究の開発項目として遠隔運動くん2の改修、動作のリアルタイム計測、介入実践の準備を進め、検証項目として地域で活動する健康実践家との意見交換を行った。まず、開発項目では、iPadの映像に映るヒトの動作をどの程度計測できるか確認した。従来の動作解析の手法ではあらゆる角度から動作を計測するため、運動実施会場に何台ものカメラを設置する必要がある。しかし、地域のコミュニティーセンターや福祉施設を利用する場合は現実的ではない。そのため、「iPad1台」という制限での検証が必要である。運動の動作はモーションキャプチャを用いて計測した。画面に映る骨格(目・鼻・首・肩・肘・手首・臀部・膝・足首・踵)の座標軸の軌跡を計測し、その移動距離を測定した。その結果、10秒間の動画から22370フレームにおける各所の位置座標を記録し、概ねの動作は測定できた。しかし、画像の中で重なる部分の計測精度が不安定であることも確認できた。運動量を正確に計測するためには、現状、複数のカメラを使用して様々な角度から記録することが望ましいが、健康づくりの実践現場の現状や普及を考慮すると、将来的に可能であったとしても現状は困難である。現状の活用策としては、このような画像を使った計測によって、同じ運動動作における動作の柔軟性や関節可動域の広がりなどを定期的に記録し、以前と比べて、どの程度動きがスムーズに大きくなったかを数値化することが可能と考える。 次に、地域での実証検証として、遠隔通信による運動の需要をインタビュー調査を実施した。対象は地域で運動を普及する運動指導士・理学療法士・民生委員・区長・高齢者サークル等のリーダーであった。すべてのステークホルダーから「遠隔での運動指導が個別でなく集まってすることが大事」との回答を得たが、「機器の設置・管理・予算・通信環境など課題が多く、知識が乏しい」という意見であった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は開発および実装の双方で研究を進めることができた。開発では現状、リアルタイムでの動作量の数値化が課題となっている。また、実装では、地域公共施設の通信環境の普及、活動団体への知識の普及と協力者(研究者・企業含む)とのマッチングなど、着手すべきポイントが明らかにできた。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は、運動の種類も検討に含めていく予定である。対象者がゆっくりと同じ方向に動作するような(例えば太極拳など)運動であれば、計測データの正確性も高められるため、筋力トレーニング教室を太極拳教室でデータ検証を実施することを考えている。 また、インタビューを行ったステークホルダーの実際の活動現場を使って、実装モデルを検証する予定である。
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