| Project/Area Number |
23K20490
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| Project/Area Number (Other) |
21H00561 (2021-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2021-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 03010:Historical studies in general-related
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| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
安村 直己 青山学院大学, 文学部, 教授 (30239777)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
稲垣 春樹 青山学院大学, 文学部, 准教授 (00796485)
細川 道久 鹿児島大学, 法文教育学域法文学系, 教授 (20209240)
横山 和加子 慶應義塾大学, 商学部(日吉), 名誉教授 (30265946)
岡本 真希子 津田塾大学, 学芸学部, 教授 (30298111)
佐々木 洋子 帯広畜産大学, 畜産学部, 教授 (30332480)
西山 暁義 共立女子大学, 国際学部, 教授 (80348606)
小俣ラポー 日登美 京都大学, 白眉センター, 特定准教授 (90835810)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥14,430,000 (Direct Cost: ¥11,100,000、Indirect Cost: ¥3,330,000)
Fiscal Year 2024: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,510,000 (Direct Cost: ¥2,700,000、Indirect Cost: ¥810,000)
Fiscal Year 2022: ¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
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| Keywords | トランスカルチュレーション / 帝国 / 植民地 / キリスト教布教 / 近世・近代転換期 / キリスト教の布教 / 異文化理解 / 植民地主義 / ナショナリズム |
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| Outline of Research at the Start |
本科研では近世スペイン帝国の本国と植民地のあいだでの文化的相互関係を出発点としてトランスカルチュレーション事象の原型を析出したうえで、スペイン帝国の場合とは支配、被支配の関係性が異なるハプスブルク帝国におけるウィーンと非ドイツ語圏諸地域、ローマ・カトリック教会と殉教の地たる日本、イギリスによるインド支配とカナダ統治、ドイツ帝国における中心と周縁、日本と植民地台湾の諸事例に即し、トランスカルチュレーションを歴史的概念として確立するうえでの座標軸を見出すことを目指している。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年9月12日、12月27日、2023年2月4日、3月16日に研究会を実施した。報告者は細川道久、小俣日登美、原聖（外部）、西山暁義であり、それぞれ「settler colonialism, appropriation、そして・・・カヌー」、「歴史概念としての殉教を考える」、「文化の翻訳をどう考えるべきか」、「ドイツのサンボ：帝政期ドイツにおける児童向け絵本と植民地主義」について報告した。報告および討論を通じ、トランスカルチュレーション事例の時代的・地域的偏差に関する認識を深めることができた。第四回は、合同調査にともなう合宿中に行われたこともあり、残りの２年度における研究の方向性について議論する機会ともなった。
2023年3月15日、16日午前、17日には、黄檗山万福寺、京都文化博物館、茨木市キリシタン遺物史料館、高槻市立しろあと歴史館で、トランスカルチュレーション事例に関する調査も実施した。本プロジェクトにおける日本、東アジアの位置づけに関し、歴史の現場でトランスカルチュレーションの痕跡を確認し、共通認識をえた。
2022年8月22日～29日にかけ、研究代表者はメキシコに出張し、国立人類学歴史学図書館と国立総合文書館で一次史料調査を実施するとともに、国立人類学歴史学研究所、国立自治大学歴史学研究所でロドリゴ・マルティネス博士、フェリペ・カストロ博士と面談し、メキシコ歴史学におけるトランスカルチュレーション研究の最前線に触れる機会をえた。また、ヨーロッパにおける同様の研究動向調査のため、分担者の小俣日登美は2023年2月17日～3月4日にかけ、スイスで調査を実施し、フリブール大学クレール・ガンテ教授、ハーレンス・レーベン教授との面談を重ねるとともに、ジュネーヴ大学に足を伸ばし、東西宗教概念に関する研究集会にも参加した。本プロジェクトのさらなる展開に資することとなろう。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度の2021年度は新型コロナ感染拡大の影響で国内での合同調査などをキャンセルせざるをえず、３回のオンライン研究会、１回のハイブリッド研究会を開催するにとどまり、予算の一部を次年度に繰り越すこととなった。また、海外調査計画もすべて棚上げとされた。
しかし、2022年度に入り、感染状況が落ち着くにつれ、国内、海外ともに出張が可能となり、研究状況が好転した。代表者と分担者の小俣日登美の海外出張は、海外での最新の研究動向についての情報入手につながった。最新の研究動向は事柄の性質上、成果の公開前には把握が困難で、対面での現地研究者との面談がもっとも有効な情報入手手段であることを実感した。2023年3月の国内合宿は、こうして入手した情報の共有および今後の研究展開への活用に資するものであった。
国内での合同調査は、研究会での報告、討論の対象となったトランスカルチュレーション事例の痕跡を歴史の現場で確認する機会となった。たとえば、12月27日の報告で小俣日登美は近世日本における殉教事例を取り上げたが、3月17日のキリシタン遺物史料館とその周辺での調査は、隠れキリシタンの遺物から、殉教を免れつつトランスカルチュレーションの経験を次世代へとつないできた人々の経験に触れることで、殉教しないことがもつ意味について考察することを可能にしてくれた。また、近世以降のトランスカルチュレーションというとどうしても西欧との関りを抜きにしては語れない面があるが、黄檗山万福寺での調査は東アジア圏内でのトランスカルチュレーション事例の豊かさの一端を浮き彫りにしてくれた。
まとめると、これまでの研究活動により、本プロジェクト参加者は2022年度下半期に入り、部分的とはいえ成果の刊行にいたっており、2021年度の若干の出遅れを克服し、本研究はおおむね順調に進展していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度も３，４回の研究会と国内合同調査、合宿を実施する。調査地としては島根県石見銀山とその周辺、鹿児島市内とその周辺などを考えている。前者は主として近世日本をめぐるトランスカルチュレーションの事例調査となるのに対し、後者は近世・近代転換期の東アジアと欧米列強の関わりを対象とする調査となろう。合宿はそれに合わせて開催する。研究会では分担者から数名に報告してもらうのに加え、外部研究者に報告を依頼する可能性を探っている。トランスカルチュレーションのより長期にわたる変化と連続性を考察すべく、ヨーロッパ中世史研究者数名が候補者として挙がっている。海外における研究動向調査も継続しておこなう必要があり、二名程度が2023年度、2024年度ともに海外出張する予定である。
2023年度は、研究成果をどう公刊するかについての検討も開始する。2023年3月の合宿では2024年度日本西洋史学会大会で小シンポジウムを組み、口頭報告する可能性に触れたが、それを具体化することが研究会、合宿等での議題の一つとなる。また、口頭報告は出版の可能性を排除するものではなく、小シンポジウムでのフロアを交えての議論を反映させ、本研究をグレードアップしたうえで共同出版することにつなげることもありえる。いずれにせよ、2024年度の主たる目的は成果の公刊にある一方で、本プロジェクトが可能性を開いたが、本格的な検討にはいたらなかった新たな問題群に関し、新たなプロジェクトの構想を開始する必要もあろう。
成果の公刊については、代表者、分担者が個々に本プロジェクトに関連する研究成果を公刊するのを排するものではなく、2022年度までと同様、積極的に成果を公刊することを促していく。
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