| Project/Area Number |
23K20639
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| Project/Area Number (Other) |
21H00766 (2021-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2021-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08010:Sociology-related
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
阿部 晃士 山形大学, 人文社会科学部, 教授 (50305314)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小松 洋 松山大学, 人文学部, 教授 (60241501)
篠木 幹子 中央大学, 総合政策学部, 教授 (20398332)
海野 道郎 東北大学, 文学研究科, 名誉教授 (90016676)
中野 康人 関西学院大学, 社会学部, 教授 (50319927)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥15,730,000 (Direct Cost: ¥12,100,000、Indirect Cost: ¥3,630,000)
Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2024: ¥5,980,000 (Direct Cost: ¥4,600,000、Indirect Cost: ¥1,380,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,590,000 (Direct Cost: ¥4,300,000、Indirect Cost: ¥1,290,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
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| Keywords | 環境意識 / 環境配慮行動 / 社会意識 / 社会調査 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、持続可能な社会を構築するために、長期にわたる継続調査と国際比較の双方に利用できる環境意識と環境配慮行動の測定方法を確立し、実際に使用することである。
この目的を達成するため、環境意識や環境配慮行動について国内外の調査で用いられてきた質問項目を整理し、修正を加えながら2年目と4年目にそれぞれ全国調査を実施する。
2つの調査で得られたデータの詳細な分析から、今後の継続調査や国際比較調査で用いるべき質問項目を提案する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、持続可能な社会を構築するために、長期にわたる継続調査と国際比較の双方に利用できる環境意識と環境配慮行動の測定方法を確立し、実際に継続調査の起点となる取り組みを行うことである。この目的を達成するため、環境意識や環境配慮行動について国内外の調査で用いられてきた質問項目を整理し、修正を加えながら実際に調査を行い検討していく。
すでに2年目の2022年度（令和4年度）には、18歳以上の成人5,000人を対象とする全国調査(調査1，2,500人を対象とする2つのWeb調査)を実施した。また、3年目の2023年度（令和5年度）にはその集計・分析を行い、Webサイトで結果概要（速報）を公開するとともに、3件の学会報告により公表した。
4年目となった2024年度（令和6年度）には、これらの成果を踏まえて郵送による全国調査(調査2)を実施した。具体的には、(1) 環境意識や環境配慮行動に関する質問項目を細部まで検討し、修正した調査票を作成した。(2) 調査の委託先としてWeb調査も委託した一般社団法人中央調査社を選定し、サンプリング方法等、調査実施に向けた連絡・調整を行った。(3) 山形大学人文社会科学部倫理委員会による研究倫理審査を受け、承認を得た(承認番号 2024-10)。(4) 無作為に抽出した全国の18歳から79歳の1,500人を対象に、郵送法による調査を実施した。(5) データクリーニングやアフターコーディングを行いデータを完成させた。有効回収票は 686 票（有効回収率 45.7%）となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2年目（2022年度）の調査1（Web調査）を踏まえた質問項目の改善に計画よりも時間を要したため進行がやや遅れていた。しかしその後の取り組みにより、4年目となる本年度（2024年度）には遅れを取り戻し、計画どおり調査2（郵送調査）を実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度となる2025年度（令和7年度）は、このプロジェクトで行った2つの調査の詳細な分析や比較検討を行い、今後、国内での継続調査や国際比較調査に用いるべき質問項目として取りまとめる。また、その成果を学会で報告するとともに、学会誌に論文として投稿する。
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