| Project/Area Number |
23K20704
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| Project/Area Number (Other) |
21H00863 (2021-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2021-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Matsuyama Shinonome College (2023-2024)
Shinshu University (2021-2022) |
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Principal Investigator |
渡辺 隆一 松山東雲女子大学, 人文科学部, 研究員 (10115389)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
朝倉 隆司 東京学芸大学, 教育学部, 名誉教授 (00183731)
竹内 理恵 国際医療福祉大学, 医学部, 講師 (00623084)
秋山 剛 長野県看護大学, 看護学部, 准教授 (20579817)
友川 幸 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (30551733)
友川 礼 松山東雲女子大学, 人文科学部, 准教授 (50796034)
山川 路代 岐阜大学, 大学院医学系研究科, 助教 (50734555)
西 正明 大阪芸術大学, 芸術学部, 教授 (50218103)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥17,030,000 (Direct Cost: ¥13,100,000、Indirect Cost: ¥3,930,000)
Fiscal Year 2024: ¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2023: ¥5,720,000 (Direct Cost: ¥4,400,000、Indirect Cost: ¥1,320,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
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| Keywords | エコヘルス / 教員養成 / アジア / ラオス / eエコへルス / 健康教育 / ヘルスプロモーション / ESD / 環境教育 / エコへルス / 開発途上国 / リテラシー / 若者 / SNS / Eエコヘルス / ICT / SDGs / エコヘルス教育 |
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| Outline of Research at the Start |
本研は、これまでラオスにおいて開発・普及してきた、環境教育と健康教育を統合した「エコヘルス教育」の研究成果を発展させ、eエコへルスリテラシー尺度とSNS等を活用したeエコヘルス教育を開発し、その効果と課題を検討する。そのために、①開発途上国の若者における健康と環境に関わる情報入手チャンネルと、②健康・環境に関わる情報格差の地域差を解明する。さらに、③ラオス版のeエコへルスリテラシー評価ツールを開発し、それを使用した実態把握を行う。本研究により、開発途上国における健康や環境に関するインターネット情報の活用能力の評価が可能になり、SNS等を活用した健康・環境教育の普及のための戦略を提案する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2024年度は、2023年度に実施したeエコヘルスリテラシー尺度の妥当性、信頼性の検証のための地方での調査の結果のとりまとめを行った。さらに、これまで得られた調査結果を参考にしながら、SNSを活用したeエコヘルス教育の開発と実施を行った。具体的には、地方の小学校及び中学校において、介入群と非介入群を設定し、エコヘルス教育の中で当該地域の公衆衛生上の問題となっていた寄生虫症を取り上げて、その感染対策に関する啓発劇を作成し、録画した。啓発劇の作成においては、教材作成会議を行い、教員養成校の健康教育の担当者や地方の教育及び保健行政の担当者と相談した。さらに、事前調査として、当該の寄生虫症に関する知識や、関心、予防行動などに関する情報を質問紙によって収集した。開発した啓発劇をFace Book上に投稿しいいねの回数等を評価した。また、介入群の学生において啓発劇の開発に関わった児童生徒を対象として、啓発劇を開発することの意義やその教育的効果、当該疾患に対する知識や、関心、行動などに関する変化を評価する質問紙調査を行った。現在、授業の実施前後のデータを比較分析している。なお、本研究では、当初、教員養成機関を対象とした介入研究を想定していたが、当該国の教員養成機関では、経済状況の悪化などの理由で、入学者及び在籍者が激減した。そのため、介入対象を地方の児童生徒に変更した。また、その変更に伴い、対象となった児童生徒のインターネットへのアクセス状況などを加味して、介入内容や評価方法なども変更した。
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