Accumulation of art pedagogical studies in teachers colleges in Japan after the second world war
| Project/Area Number |
23K20705
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| Project/Area Number (Other) |
21H00865 (2021-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2021-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
有田 洋子 島根大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (70598143)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金子 一夫 茨城大学, 教育学部, 名誉教授 (70114014)
赤木 里香子 岡山大学, 教育学域, 教授 (40211693)
長瀬 達也 秋田大学, 教育学研究科, 教授 (30333917)
竹内 晋平 奈良教育大学, 美術教育講座, 教授 (10552804)
藤井 康子 大分大学, 教育学部, 准教授 (10608376)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥17,030,000 (Direct Cost: ¥13,100,000、Indirect Cost: ¥3,930,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2024: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2021: ¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
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| Keywords | 美術教育学 / 美術教育史 / 教科教育学 / 教員養成 / 学会 / 師範学校 |
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| Outline of Research at the Start |
戦後日本の教員養成大学・学部で美術教育に関わった教官の厖大な研究は、美術教育学研究成果の大部分を占め、現在の美術教育学の基盤となった。しかしその研究成果の全体像は未解明である。本研究は、戦後日本の教員養成大学・学部に在職した教官の美術教育学研究を悉皆調査・収集・分析し、全美術教育学研究の数量と内容の推移、範疇・類型、推移と段階的制度整備過程との対応を解明する。戦後日本の美術教育学研究成果を振り返ることは、大学で美術教育学研究を行う意義を再確認し、今後の美術教育学を考える強固な基盤となる。本研究の成果は学術研究や学校教育等社会に還元できる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
戦後日本の教員養成大学・学部で美術教育に関わった教官の厖大な研究は、美術教育学研究成果の大部分を占め、現在の美術教育学の基盤となった。しかしその研究成果の全体像は未解明である。
本研究の目的は、戦後日本の教員養成大学・学部教官の美術教育学研究を悉皆調査収集し、その数量と内容の推移、範疇・類型、推移と段階的制度整備過程との対応等を分析・検証し、現在の美術教育学の基盤となった戦後教員養成大学・学部教官の美術教育学研究の全体像を解明することである。具体的には、次の三つの問いを明らかにする。1.美術教育学研究成果の数量と内容の推移はどのようであったか。2.美術教育学研究の範疇(カテゴリー)及び類型はどのようなものになるのか。3.上記1.で解明した推移は、段階的制度整備過程と対応しているのか。また、制度整備とは別な特定の時代思潮、学会、個人等が契機となっているのか。
本年度に実施した研究の成果は次の通りである。調査対象の全国の47の教員養成大学・学部のうち、次の13の教員養成大学・学部教官の美術教育学研究を調査・収集・分析できた。秋田大学、岩手大学、茨城大学、東京学芸大学、奈良教育大学、京都教育大学、島根大学、岡山大学、広島大学、徳島大学、高知大学、大分大学、福岡教育大学。次の手順で調査・収集・分析を行った。1.研究代表者と分担者でそれぞれ担当の美術教育学研究を調査・収集・分析し、その結果を三つの問いに合わせて検討して試案を作成した。2.研究代表者と分担者で分析結果の統合と協議を行い、三つの問に対する解の年度暫定案を作成した。3.研究代表者は収集データの統合と年度報告書をまとめた。
以上の研究成果をまとめて第一報として第44回美術科教育学会東京大会で口頭発表できた。この第一報を含め、現時点で得られた成果を論文(7件、うち査読付論文4件)、学会発表(5件）等で公開できた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19による研究代表者及び研究分担者の所属機関の活動制限のため、研究上不可欠な資料収集調査出張が困難となった。そのため、活動制限が緩和された後に資料収集調査出張を実施することとなった。資料収集調査以降の調査結果のデータ化・分析等の計画が後倒しとなり、当初計画の完了時期が7ヶ月延長となった。そのため、現在までの進捗状況をやや遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
調査対象の全国の47の教員養成大学・学部のうち、次の10の教員養成大学・学部教官の美術教育学研究を調査・収集・分析する。秋田大学、山形大学、岡山大学、千葉大学、大阪教育大学、神戸大学、和歌山大学、鳥取大学、香川大学、宮崎大学。重要資料のあることが判明した秋田大学と岡山大学に関しては、令和3年度から継続して調査する。さらに主要な美術教育学関係の学会誌・雑誌・ジャーナル等の調査・収集・分析を並行して行う。以下の手順で調査・収集・分析を行う。
1.研究代表者と研究分担者で、研究方針・方法を打ち合わせた後、それぞれ担当大学教官の美術教育学研究を調査・収集・分析し、その結果を三つの問いに合わせて検討して各自の試案を作成する。
2.研究代表者と研究分担者で、分析結果の統合と協議を行い、三つの問に対する解の年度暫定案を作成する。
3.研究代表者は収集データの統合と年度報告書をまとめ、研究代表者と研究分担者で学会口頭発表する。
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Report
(1 results)
Research Products
(12 results)
