| Project/Area Number |
23K20708
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| Project/Area Number (Other) |
21H00870 (2021-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2021-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | University of Tsukuba (2022-2024)
Tokiwa University (2021) |
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Principal Investigator |
大高 泉 筑波大学, 人間系(名誉教授), 名誉教授 (70176907)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋本 健夫 西九州大学, 健康福祉学部, 教授 (00112368)
畑中 敏伸 東邦大学, 理学部, 教授 (30385942)
郡司 賀透 静岡大学, 教育学部, 准教授 (30412951)
稲田 結美 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (30585633)
大嶌 竜午 千葉大学, 教育学部, 助教 (40700414)
山本 容子 筑波大学, 人間系, 准教授 (40738580)
泉 直志 鳥取大学, 地域学部, 准教授 (50734894)
杉原 茂男 中部学院大学, その他部局等, 学長補佐 (70800217)
三好 美織 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (80423482)
遠藤 優介 筑波大学, 人間系, 助教 (80759051)
鈴木 宏昭 山形大学, 大学院教育実践研究科, 准教授 (90581843)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥15,600,000 (Direct Cost: ¥12,000,000、Indirect Cost: ¥3,600,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,460,000 (Direct Cost: ¥4,200,000、Indirect Cost: ¥1,260,000)
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| Keywords | 科学教育 / ポスト・コロナ / 日英米独仏 / 社会変革と理科教育変革 / 英米独仏 / 理科教育政策 / コンピテンシー / STEM / アーギュメント / 自己調整学習 / 環境主義 / 社会変革と教育改革 / 理科教育改革 / プラクティカルワーク / PBL / 教育の継続 / 女子の理科嫌い |
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| Outline of Research at the Start |
これまで「社会変革と教育改革」について教育一般論（主としてコンテント・フリー）としては語られたことはあったものの、教育のより具体的レベル、すなわち、教科教育・理科教育レベルで、「社会変革と理科教育改革」、すなわち、大きな社会変革に伴い、「いかなる社会的要因がどのように影響して、理科教育のいかなる要素をどのように変化させるか」の実相の解明はほとんどなかったと思われる。この課題に応えるために、日本、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツの科学教育のポスト・コロナの科学教育の動向・特質を多面的に探るものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
イギリスについては、イギリスの大学で実施された「証拠の概念」に関する評価内容および学生の回答結果の分析を行い、その特質を明らかにした。アメリカについては、STEMにおけるエンジニアリング・デザインのプロセス概念を調べて、日本の理科教員研修でワークショップを行った。また、アメリカの就学前学年から12学年（Ｋ-12）のPBL（Project Based Learning）の実践事例を調査した結果、ＳＴＥＭ領域の事例も多いことがわかった。アーギュメント研究については、アーギュメントの理論的研究を深めるとともに、探究の過程の重要なスキルとしての仮説設定について附属中学校での実践研究をとおして、仮説設定を促す指導の手立てとその効果について検討した。ドイツについては、ドイツの後期中等科学教育におけるスタンダードを分析し、育成が目指されるコンピテンシー像の変容や特徴の一端を解明した。フランスについては、気候変動等の現代的な諸課題に関する内容が義務教育段階の教育プログラムに導入される過程を、公的文書等の分析により明らかにした。
欧米の環境教育の動向については、文献調査により、近年の環境教育では、環境中心主義的な態度の育成が一層重視されていることが明らかになった。女子の理科学習促進については、コロナ前からコロナ禍にかけての3年間の中学校理科授業への介入研究を通して、理科に対する意識の男女差の変化を明らかにした。
国内外を問わず、VUCA時代にはメタ認知を活用した学びが必要と目されるが、自己調整学習を大学の初年次教育に取り入れ、その効果を検討した結果、認知調整方略尺度など3方略尺度では2019年度が有意に低かった。つまりコロナ禍のもとで高校時代を過ごした学生たちは自己調整学習力が高いことが分かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
ポスト・コロナの英米独仏の理科教育がどのように変化・推移するのか、英米独仏における理科教育改革の実相と特質を解明する目的の下、次の6つの下位目標、すなわち、①英米独仏における理科教育研究の重点はどのように変化・推移するのか、②英米独仏における国家レベルの理科教育政策はどのように変化・推移するのか、③英米独仏における理科教育の目的・目標・サイエンス・リテラシー観はどのように変化・推移するのか、④英米独仏における理科カリキュラムはどのように変化・推移するのか、⑤英米独仏における理科の教授・学習はどのように変化・推移するのか、⑥英米独仏における理科教員養成制度・カリキュラムはどのように変化・推移するのか、を究明することをめざした2年度目であったが、コロナ禍で、国内外の調査・研究協議・学会発表のための出張は制約され、ネットや文献を通した英米独仏のコロナ進行中の科学教育の状況精査及び関連の文献・情報・資料収集に限定されざるを得なかった。ただし、そうした中で、日本については、理科教員を対象にしたSTEMのエンジニアリング・デザインのプロセスについてのワークショップの実践的研究、中学生のアーギュメントを踏まえた仮設設定能力促進、大学生における自己調整学習力のコロナ前後の比較等を実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度に続いて、ポスト・コロナの英米独仏の理科教育がどのように変化・推移するのか、英米独仏における理科教育改革の実相と特質を解明することをめざす。特に、①英米独仏における理科教育研究の重点はどのように変化・推移するのか、②英米独仏における国家レベルの理科教育政策はどのように変化・推移するのか、③英米独仏における理科教育の目的・目標・サイエンス・リテラシー観はどのように変化・推移するのか、④英米独仏における理科カリキュラムはどのように変化・推移するのか、⑤英米独仏における理科の教授・学習はどのように変化・推移するのか、これらを究明するために、引き続き関連文献・資料・情報を収集し、分担者各自の研究関心からコロナ進行中の変化を観察・分析することを進める。さらに、新型コロナで制約されていた海外調査研究が容易になる可能性があるので、分担者各自が海外出張し、研究課題の遂行を進める。
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