| Project/Area Number |
23K21485
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| Project/Area Number (Other) |
21H03111 (2021-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2021-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 57020:Oral pathobiological science-related
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
寺町 順平 岡山大学, 医歯薬学域, 准教授 (20515986)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 武志 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 准教授 (10618359)
沢 禎彦 岡山大学, 医歯薬学域, 教授 (70271666)
日浅 雅博 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(歯学域), 准教授 (90511337)
安倍 正博 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 教授 (80263812)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Declined (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥17,160,000 (Direct Cost: ¥13,200,000、Indirect Cost: ¥3,960,000)
Fiscal Year 2024: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2023: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2022: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,070,000 (Direct Cost: ¥3,900,000、Indirect Cost: ¥1,170,000)
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| Keywords | CIP2A / 脱リン酸化 / 骨髄腫 / 破骨細胞 / 骨髄間質細胞 / 骨芽細胞 / PP2A |
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| Outline of Research at the Start |
申請者は骨髄腫において腫瘍細胞と骨髄微小環境の両者にTAK1が恒常的にリン酸化され、腫瘍進展と骨病変の形成に深く関わっていることを報告した。さらに、その後の解析によりTAK1の恒常的リン酸化は脱リン酸化酵素PP2A内因性阻害因子CIP2Aの高発現によりが惹起されることを見出し、CIP2Aの高発現が腫瘍進展や骨病変形成に関わっていることが示唆された。
そこで本研究では、CIP2Aの腫瘍の進展と骨破壊・喪失における役割を分子生物学的に明らかにするとともに、CIP2Aを標的とした新規の機序で腫瘍抑制を図りつつ、骨病変形成抑制・骨再生を誘導するという画期的な治療法を動物モデルで実証し開発する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、腫瘍細胞内あるいは腫瘍微小環境側の破骨細胞や骨髄間質細胞での様々な細胞内情報伝達系の恒常的な活性化機構の解明を目的としている。申請者は、セリン、スレオニンフォスファターゼであるPP2Aの内因性阻害因子であるCIP2Aに着目し、CIP2AによるPP2A活性の低下が腫瘍進展や骨病変形成に関わっていることを見出した。今年度は、以下の結果を見出した。① MC3T3-E1を用いた骨芽細胞培養系にCIP2A抑制剤であるTD-52を処理したところ、石灰化結節が誘導され、骨芽細胞分化が促進された。② 骨髄間質細胞と骨髄腫細胞を共培養すると、骨髄間質細胞のCIP2Aの発現が誘導され、VCAM1やVEGFの産生が誘導された。さらに、このように誘導されたCIP2Aは骨髄腫細胞に対する薬剤耐性を惹起した。③ 骨髄腫骨微小環境で高産生されている、TNF-αやIL-6はTAK1の活性化を誘導し、骨髄間質細胞のCIP2A発現を誘導した。
また、今年度の結果の一部を、論文2報に発表した。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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