Building evidence to establish zero-order prevention of oral frailty
| Project/Area Number |
23K21500
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| Project/Area Number (Other) |
21H03153 (2021-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2021-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 57080:Social dentistry-related
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| Research Institution | Kanagawa Dental College |
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Principal Investigator |
山本 龍生 神奈川歯科大学, 歯学部, 教授 (20252984)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
相田 潤 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (80463777)
井手 一茂 千葉大学, 予防医学センター, 特任助教 (40900410)
近藤 克則 千葉大学, 予防医学センター, 教授 (20298558)
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| Project Period (FY) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥17,030,000 (Direct Cost: ¥13,100,000、Indirect Cost: ¥3,930,000)
Fiscal Year 2024: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2023: ¥5,460,000 (Direct Cost: ¥4,200,000、Indirect Cost: ¥1,260,000)
Fiscal Year 2022: ¥6,500,000 (Direct Cost: ¥5,000,000、Indirect Cost: ¥1,500,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
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| Keywords | オーラルフレイル / 認知度 / 地域差 / 高齢者 / 環境要因 / 口腔機能 / 口腔機能低下 / ソーシャルキャピタル |
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| Outline of Research at the Start |
超高齢社会となった日本において、高齢者の口腔機能低下への対応が歯科保健医療における喫緊の課題となっている。口腔機能低下を国民に周知するために「オーラルフレイル」が提唱されたが、認知度や該当者の分布は不明である。そこで本研究は、オーラルフレイルの認知度を向上し、国民が自らオーラルフレイルを予防できる環境を整えるための地域環境要因を明らかにすることを目的とする。具体的には、日本老年学的評価研究が実施する高齢者へ質問紙調査の一部にオーラルフレイルの認知および該当に関する質問を追加して調査を行い、オーラルフレイルの認知や該当に関連する地域環境要因を明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
口腔機能低下に対して警鐘を鳴らすためにオーラルフレイル（OF）が提唱されたが、国民運動には至っていない。本研究の目的は、OFを国民に周知し、予防・改善のために介入できる地域環境要因を特定することである。2022年度は当初の計画通り以下を実施した。
2021年度に決定したOFの認知度に関する質問項目を含んだ自記式質問紙調査を行った。対象は某市の65歳以上とし、住民台帳からランダムに選択し、調査会社に依頼して調査票を送付、回収、データ入力後、データクリーニングを行った。
全国におけるOF該当者率の変化を明らかにするために、日本老年学的評価研究（JAGES）の実施した2010～2011年、2013～2014年、2016～2017年および2019～2020年の全ての調査に参加した18自治体の繰り返し横断データを用いて、2021年度に作成し2022年度に修正した推計式でオーラルフレイル該当者の経年変化の地域差を検討した。その結果、OF該当者率の中央値は2010～2011年、2013～2014年、2016～2017年および2019～2020年において、それぞれ65.9%、53.0%、50.7%および48.9%と経年的に減少していた。しかし、自治体間の範囲はそれぞれ26.2%、28.6%、27.0%および26.6%であり地域差はほとんど変化がみられなかった。この傾向は対象者を前期高齢者に限定しても同様であった。
某市におけるOF該当者を推計するために2021年度に決定した質問項目を入れた調査票によって、上記の認知度と同様に調査を実施し、データクリーニングまで行った。
またJAGES2019～2020年調査と2022年調査に参加した自治体に対してOF対策に関する質問紙調査を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
予定された計画通り、自記式質問紙調査を実施してデータクリーニングまで完了したこと、また日本老年学的評価研究（JAGES）の実施した４時点繰り返し横断データの分析が実施できたことから、概ね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
①オーラルフレイル（OF）の認知度に関する研究（某市）：2023年度は2022年度に実施した自記式質問紙調査に基づいて、OFの認知に関連する地域環境要因を明らかにする。2024年度はOFの認知とOFの該当との関係、およびその関係への地域の環境要因の関与を検討する。
②OFの該当者に関する研究（全国）：2023年度は、日本老年学的評価研究（JAGES）の実施したJAGES2010～2011年－2013～2014年－2016～2017年の3時点パネルデータを用いて、地域環境要因が、OFへの該当の変化に与える影響を検討する。また、JAGESの2019～2020年と2022年のデータから2時点パネルデータを作成する。このパネルデータを用いて、2024年度に、OFへの該当の変化に関連する地域の環境要因を明らかにする。
③OFの該当者に関する研究（某市）：2023年度は、2010～2011年、2013～2014年、2016～2017年および2019～2020年4時点繰り返し横断データを用いて、某市におけるOF該当者率の地域差の変化とOFへの該当に関連する地域の環境要因を明らかにする。2024年度は、2023年度②で作成したJAGES2019-2020年と2022年の2時点パネルデータの某市のデータを抽出して、OF該当者率の変化に関連する地域の環境要因を検討する。
これらの分析結果を踏まえて、地域の環境要因への介入によるOFの予防および改善の効果について総括する。
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Report
(2 results)
Research Products
(2 results)
