Identifying organizational antecedents for design thinking and exploring a effect of inclusion as a design strategy
| Project/Area Number |
23K22157
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| Project/Area Number (Other) |
22H00886 (2022-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2022-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07080:Business administration-related
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
後藤 智 立命館大学, 経営学部, 准教授 (50732905)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安藤 拓生 東洋学園大学, 現代経営学部, 准教授 (00835209)
八重樫 文 立命館大学, 経営学部, 教授 (40318647)
牧野 耀 金沢星稜大学, 経済学部, 講師 (60846723)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2025: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | デザイン思考 / インクルージョン / 組織アイデンティフィケーション / Inclusion / Identification / Design thinking / Inside out / デザイン戦略 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、デザイン思考の実践において企業文化としてのインクルージョンがどのような貢献をするかを明らかにする。デザイン思考はユーザーや自分自身の規範に基づくアイデアを創出するため、企業の規範を更新する可能性がある。これはダイナミックケイパビリティの獲得につながるかもしれない。そこで、デザイン思考を実践することで企業が規範を更新できるのか、できるのであればどのようなシステムや文化が必要なのかを定性的に明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度はインクルージョンのデザインに対する定量研究を計画よりさらに深めて実施した。具体的には、組織アイデンティフィケーションがデザイン思考の問題発見と問題解決にそれぞれどのような影響をもたらすかを分析し、イノベーションに関する欧州で最大の学会で報告を行い、その後この分野のトップジャーナルの一つであるCreativity and Innovation Managementに投稿し、現在査読中である。現在査読中であるため詳細は省略するが、分析結果の概要として、組織の境界を超えて社会文化モデルのダイナミクスの中に存在する新たな問題を探索する場合と、組織のノウハウを用いる問題解決では組織アイデンティフィケーションの効果が異なることを発見した。さらに、24年度以降に予定している事例分析に向けて理論開発を行い、組織科学に投稿し、24年の9月に掲載予定である。ここではダイナミック・ケイパビリティの研究で注目されるミクロファウンデーションとデザイン思考の関係、さらに組織として戦略的にデザイン思考を実践するためのインクルージョンの関係をモデル化した。また、事例分析の調査対象となる企業との調整が完了し、24年度に包括的な事例調査を実施する予定である。総じて研究は計画以上に遂行している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
22年度の定量分析が予定よりも早く完了するとともに、査読論文も国際ジャーナルに順調に採択されたため、計画に記載していなかった理論開発および定量分析を行なった。
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| Strategy for Future Research Activity |
基本的には計画どおりに進行させる。しかしながら、計画では事例分析を複数の企業で実施する予定であったが、24年度はまず１社に集中し、それを踏まえて最終年度の事例分析の計画を行う。
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Report
(2 results)
Research Products
(6 results)
