| Project/Area Number |
23K22357
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| Project/Area Number (Other) |
22H01086 (2022-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2022-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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| Research Institution | Nihon University (2024)
National Institute for Educational Policy Research (2022-2023) |
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Principal Investigator |
山森 光陽 日本大学, 経済学部, 教授 (60370079)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大内 善広 東京未来大学, こども心理学部, 准教授 (00454009)
岡田 謙介 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (20583793)
岡田 涼 香川大学, 教育学部, 准教授 (70581817)
河野 麻沙美 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (00539520)
熊井 将太 安田女子大学, 教育学部, 准教授 (30634381)
澁江 学美 山形大学, 大学院教育実践研究科, 教授 (50995214)
草薙 邦広 県立広島大学, 地域創生学部, 准教授 (60782620)
篠ヶ谷 圭太 学習院大学, 文学部, 教授 (30645289)
鈴木 雅之 横浜国立大学, 教育学部, 准教授 (00708703)
出口 毅 山形大学, 大学院教育実践研究科, 教授 (60241684)
徳岡 大 人間環境大学, 総合心理学部, 講師 (80780642)
中島 健一郎 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 教授 (20587480)
中本 敬子 文教大学, 教育学部, 教授 (50329033)
萩原 康仁 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (30373187)
山田 剛史 横浜市立大学, 都市社会文化研究科, 教授 (10334252)
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| Project Period (FY) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥16,900,000 (Direct Cost: ¥13,000,000、Indirect Cost: ¥3,900,000)
Fiscal Year 2026: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2025: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
Fiscal Year 2024: ¥5,460,000 (Direct Cost: ¥4,200,000、Indirect Cost: ¥1,260,000)
Fiscal Year 2023: ¥6,240,000 (Direct Cost: ¥4,800,000、Indirect Cost: ¥1,440,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | クラスサイズ / 学級規模 / 授業観察 / パネルデータ / 小学校 / 理科 / GAMLSS |
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| Outline of Research at the Start |
クラスサイズが児童生徒の学力に影響を与える過程を明らかにするために，大規模，小規模クラスを対象とした複数回の授業観察を行い教師及び児童の教室での行動をデータ化し，クラスサイズによる教師及び児童の教室での行動の違いと，これらによる児童個別の1年間の学力推移の傾向の違いを分析する。クラスサイズが教師の指導方法，児童生徒の学習行動に違いをもたらすことを経て児童生徒の学力等に影響を与える過程が，一連のものとして明らかにされることが期待される。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度（研究期間の1年目）に実施した，小3から小6の理科（n=4,104）の学力偏差値パネルデータの分析を行った結果特定した，クラスサイズによる学力推移の違いが生じる学年(小4)及び，その傾向が顕著に見られることが示唆されたクラスサイズ（20人前後と30人前後）の学級を対象とした授業観察を2023年度（研究期間の2年目）に引き続き実施した。
2023年度授業観察対象校については，授業観察記録と第3学年（下学年）内容，第4学年内容の標準学力検査での学力偏差値とを個別に連結したデータを作成した。これにより，クラスサイズによる教師の指導行動，児童の学習行動，学力偏差値推移の違いを比較する分析を行うためのデータが揃った。
2024年度授業観察対象校については，観察対象児については授業観察記録と，下学年内容の標準学力検査での学力偏差値とを個別に連結したデータを作成した。観察対象児以外の児童については，下学年内容の標準学力検査での学力偏差値のデータを個別に取得した。これらのデータに対して，2025年度前半に実施予定の第4学年内容の標準学力検査の結果を追加して連結する予定である。
本研究の目的を達成するためには，特に20人前後学級について分析可能なデータが5学級分程度にとどまっていることから，さらに5学級分程度のデータ追加が必要である。そのため，本研究の目的に沿った分析を行うことはできなかったが，今年度揃ったデータに対して，クラスサイズによる教師の指導行動，児童の学習行動，下学年と現学年の標準学力検査得点の関係の違いについての予備的分析を行い，概してクラスサイズが小さい学級の方が肯定的な結果が示された。これらの結果は2025年度の日本教育心理学会総会で発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究の目的を達成するために必要な，クラスサイズによる教師の指導行動，児童の学習行動，学力偏差値推移の違いを比較する分析を行うためのデータは，2023年度（研究期間の2年目），2024年度（3年目）の2年間をかけて授業観察等を実施して完成させることを計画していた。しかし，調査対象地域全体での児童数減にともない，20人前後学級の設置校が少なくなったために，このクラスサイズの学級についてのデータの取得が十分ではない。また，一部の観察対象授業で，観察実施中に予期していなかった事象（他の観察対象学級とは大きく異なる内容の授業の実施）が起こり，分析対象から除外せざるを得ない学級が生じた。これに対応するために，2025年度に現状の調査対象地域（山形県村山地区）の隣接地区も調査対象にするなどして，20人前後学級のデータを十分に確保できるようにすることを計画している。
このように，計画では2024年度に本研究の目的を達成するためのパネルデータの完成を目指していた。しかし，これが1年遅れることとなったため，本研究は「やや遅れている」と評価せざるを得ない。
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| Strategy for Future Research Activity |
2025年度（研究期間の4年目）は，本研究の目的を達成するために必要な，クラスサイズによる教師の指導行動，児童の学習行動，学力偏差値推移の違いを比較する分析を行うためのデータを完成させるための授業観察を引き続き実施する。現状では比較対象の20人前後学級は7学級分，30人前後学級は13学級分の分析可能なデータを取得しているが，20人前後学級を6学級程度追加する授業観察等を行うことで，仮説モデルの検証に十分な学級数の確保を目指す。なお，授業観察対象校の選定，調整，内諾とりについては，調査対象地域の教育委員会関係者との協議に着手しており，2025年7月には確定できる見込みである。
分析データが揃うことが遅れていることに対応し，得られているデータを用いて予備的な分析を行い，2025年度に完成予定の分析用データを2026年度（研究期間の5年目）に迅速に処理し，学術論文として投稿できるように準備を進めたい。また，本研究課題では申請額に対する直接経費配分額が2/3程度であったことから，低コストで授業観察を実施しその結果をデータ化するためのアプリケーションを独自に開発を行わざるを得なかった。ただし，このアプリケーション自体が一般的な授業観察においても有用であると考えられることから，この開発研究も成果の一部として発表できるように進めたい。
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