| Project/Area Number |
23K22925
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| Project/Area Number (Other) |
22H01655 (2022-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2022-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 23020:Architectural environment and building equipment-related
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| Research Institution | Tokyo City University |
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Principal Investigator |
岩下 剛 東京都市大学, 建築都市デザイン学部, 教授 (90253905)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田邉 新一 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (30188362)
中川 純 東京都市大学, 建築都市デザイン学部, 准教授 (60875293)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥16,900,000 (Direct Cost: ¥13,000,000、Indirect Cost: ¥3,900,000)
Fiscal Year 2026: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2025: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2024: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2023: ¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2022: ¥6,240,000 (Direct Cost: ¥4,800,000、Indirect Cost: ¥1,440,000)
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| Keywords | フェーズフリー / 環境調整行動 / 省エネ / 換気 / コロナ禍 / 窓開け換気 / 熱中症 / 機械換気 / 作業負荷 |
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| Outline of Research at the Start |
感染症クラスターとなる可能性の高い高齢者福祉施設や、感染拡大の増幅器となることが懸念される学校教室では、COVID-19が沈静化した後も感染症対策が要求される優先順位の高い施設である。
感染拡大が顕著な時期では、福祉施設、学校施設ともに通常より多量の換気量確保のために、窓開け換気と冷暖房を同時に行っているケースが多いと思われる。このような環境調整行動は、建物の建築および設備のスペックにより異なり、またエネルギー消費への影響が大きい。本研究は、感染症・熱中症発生要因となりうる空気環境因子の連続計測が感染症の発生している非常時および通常の状態における環境調整行動へ及ぼす効果について評価する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
感染症クラスターとなる可能性の高い高齢者福祉施設や、感染拡大の増幅器となることが懸念される学校教室では、COVID-19が沈静化した後も感染症対策が要求される優先順位の高い施設である。感染拡大が顕著な時期では、福祉施設、学校施設ともに通常より多量の換気量確保のために、窓開け換気と冷暖房を同時に行っているケースが多いと思われる。このような環境調整行動は、建物の建築および設備のスペックにより異なり、またエネルギー消費への影響が大きい。本研究は、感染症・熱中症発生要因となりうる空気環境因子の連続計測が感染症の発生している非常時および通常の状態における環境調整行動へ及ぼす効果について評価する。
機械換気設備のない学校教室では、窓開け換気が換気手法の主体であるため、特に冬期に室内温度分布が生じやすく、室温の低下が懸念される。そこで、年間を通して、機械換気設備のない小学校教室（6教室）にて室内温度分布を計測し、温熱環境基準から外れる実態を確認した。 機械換気のある学校教室では、換気設備の稼働実態を推定するため、機械換気のある小学校教室（12教室）にて室内CO2濃度の差異を計測し、適切な換気設備の稼働がなされていないことを確認した。暖房設備・換気設備のない宮崎県の小学校教室（4教室）にて、年間のCO2濃度変動を計測し、冬期に換気量が低下する実態を確認した。
冷房設備のない北海道の高校教室（6教室）にて、年間の室温変動を計測し、夏期の熱中症リスクを確認した。
東京都の高齢者施設にてコロナ発生前後のCO2濃度、窓開け頻度を計測し、関係を分析した。
千葉県の幼稚園の園児室（4室）にてCO2濃度、温湿度、窓開け頻度を計測し、幼稚園における換気と室内温熱環境の関係を求めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年にはCOVID-19の扱いが五類扱いとなり、幼稚園、小学校、高校、高齢者施設それぞれにおける住環境の変化を確認することができた。
また、一部の計測フィールドにおいては、COVID-19発生前のデータを有しているため、COVID-19発生前後の住環境の変化の分析ができており、研究はおおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
CO2濃度、室温、相対湿度、窓開閉頻度等の計測データを経年変化、季節変化、日変動、の軸で考察することにより時間軸を明確にした解析に進展していく。
また、学校教室の型（従来型/オープン型）、機械換気設備の有無、冷暖房設備の有無、地域差、学齢差が住環境に及ぼす影響を分析する。
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