Evaluation on Effectiveness of Environmental Control Methods with Environmental Monitoring after COVID-19 in Welfare / Educational Facilities
| Project/Area Number |
23K22925
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| Project/Area Number (Other) |
22H01655 (2022-2023)
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Multi-year Fund (2024)
Single-year Grants (2022-2023) |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 23020:Architectural environment and building equipment-related
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| Research Institution | Tokyo City University |
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Principal Investigator |
岩下 剛 東京都市大学, 建築都市デザイン学部, 教授 (90253905)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田邉 新一 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (30188362)
中川 純 東京都市大学, 建築都市デザイン学部, 准教授 (60875293)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2024)
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| Budget Amount *help |
¥16,900,000 (Direct Cost: ¥13,000,000、Indirect Cost: ¥3,900,000)
Fiscal Year 2026: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2025: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2024: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2023: ¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2022: ¥6,240,000 (Direct Cost: ¥4,800,000、Indirect Cost: ¥1,440,000)
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| Keywords | フェーズフリー / 環境調整行動 / 省エネ / 換気 / コロナ禍 / 窓開け換気 / 熱中症 / 機械換気 / 作業負荷 |
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| Outline of Research at the Start |
感染症クラスターとなる可能性の高い高齢者福祉施設や、感染拡大の増幅器となることが懸念される学校教室では、COVID-19が沈静化した後も感染症対策が要求される優先順位の高い施設である。
感染拡大が顕著な時期では、福祉施設、学校施設ともに通常より多量の換気量確保のために、窓開け換気と冷暖房を同時に行っているケースが多いと思われる。このような環境調整行動は、建物の建築および設備のスペックにより異なり、またエネルギー消費への影響が大きい。本研究は、感染症・熱中症発生要因となりうる空気環境因子の連続計測が感染症の発生している非常時および通常の状態における環境調整行動へ及ぼす効果について評価する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
東京都の2つの小学校と1つの高校、旭川市の1つの高校、宮崎県の1つの小学校、東京都の1つの高齢者福祉施設にて、2022年4月～2023年3月の期間、CO2濃度・温湿度の連続計測を行った。東京都の2つの小学校は１校が機械換気設備のない区立小学校で、もう1校は機械換気設備をもつ区立小学校である。機械換気設備のない小学校では1年生教室3教室、6年生教室2教室の計5教室で計測を行った。コロナ禍であるため、冷暖房稼働中も窓開放されることが多く特に冬季は室内温度分布が顕著にみられた。機械換気設備のある小学校では1年生教室4教室、3年生教室4教室、6年生教室4教室で計測を行った。オープン型教室である1，6年生教室に比べ従来型教室である3年生教室では、換気設備のオンオフが教室ごとに大きく異なることがわかった。そのため換気設備の稼働状況を把握するシステムを開発した。東京都の1つの高校では機械換気設備のない第一校舎3教室、機械換気設備のある第二校舎3教室の計6教室で計測を行った。機械換気設備のない第一校舎教室では、冬季に換気量が低減する傾向が見られたが、機械換気設備を有する第二校舎教室では、一定の換気量が冬季においても保持されていた。
旭川市の計測高校では機械換気設備を有し冷房設備のない校舎の6教室にて計測を行った。旭川市の7月上旬の外気温は高く、室温が快適域を外れていた。
宮崎県高鍋町にある小学校の暖房設備および換気設備がなく冷房設備を有する校舎の4教室において計測を行った。暖房設備が無いため、冬季には窓を閉めて温熱環境を維持することにより、換気量が低下する傾向があった。
東京にある高齢者福祉施設では、5つの共同生活室、10の個室にて計測を行い、コロナ感染者が出る前、出た後の室内空気環境について考察した。適切な換気量の確保により、二次感染を回避することができていたと考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
東京都の2つの小学校と１つの高校、旭川市の1つの高校、宮崎県の1つの小学校、東京都の1つの高齢者福祉施設において、CO2・温湿度計測を開始することができた。計測結果をインターネットを介して、モニタリングできるシステムを構築することができた。また換気設備の稼働状態をモニタリングする装置の開発が進み、プロトタイプを作成することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
計測フィールドの居住者に対して、モニタリングしている環境情報を呈示、伝達することにより窓開け行動、冷暖房設備使用状況、換気設備使用状況が変化するかどうかを検討する。とくに換気設備の役割に関しては居住者の知見、興味が薄いと考えられるため、換気設備に関する情報を居住者へモニタリング結果を用いて伝える手段を検討する。
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Report
(1 results)
Research Products
(7 results)
